2020年2月14日、日本中に緊張が走るニュースが飛び込んできました。和歌山県において医師の新型コロナウイルス感染が確認され、発熱後も勤務を続けていたことが判明したのです。この事態は、目に見えないウイルスの脅威がすでに私たちのすぐそばまで迫っていることを物語っています。
現在、新型肺炎の感染拡大に伴い、街中のお店からマスクが消える事態が続いています。しかし本当に深刻なのは、私たちが病気になったときに頼るべき医療現場でも、同様の事態が起きているという事実でしょう。多くの診療所でマスクの注文キャンセルや配送の遅延が相次いでおり、医師や看護師の安全が脅かされています。
ネット上では「医療従事者が感染したら元も子もない」「国は最優先で病院に物資を回すべきだ」といった、危機感を募らせる声が溢れています。最前線で戦う人々を守ることが、結果として私たち自身の身を守る最大の防御策になるはずです。SNSの反響からも、国民がこの問題に強い関心を寄せている様子が伺えます。
大阪市住之江区の歯科医院では、1月下旬に医療通販サイトから入荷遅延のファクスが届きました。歯科治療は患者の口を間近で診るため、飛沫による感染リスクが非常に高い現場です。春までの備蓄はあるものの、追加発注の目処が立たない状況に、院長も早期の供給安定を強く願っています。
東京都新宿区のクリニックでも、1月末以降の注文が強制的にキャンセルされる異例の事態となりました。ここでは、一般的な製品よりも細かな粒子を遮断できる「サージカルマスク（医療用マスク）」の在庫が残り300枚を切っており、あと2週間ほどで底をつく見通しだといいます。
この状況に対して、自治体も独自の救済措置に動き出しました。岡山県は2020年2月10日、災害用にプールしていた備蓄マスク約8万7千枚を、地域の医療機関や福祉施設へ急遽配布することを決定しています。申し込みを開始した保健所の窓口には、またたく間に予約の電話が殺到しました。
医療の崩壊を防ぐためには、現場への優先的な物資供給が何よりも不可欠です。不安に駆られた一般消費者が過度に買い占めるのではなく、命を救う最前線へ必要な道具が行き渡るような、社会全体の冷静な判断と、政府による強力な流通コントロールが今こそ求められているのではないでしょうか。
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