私たちのライフスタイルを劇的に変えつつあるインターネット。その中でも、今もっとも熱い視線を集めているのが「有料動画配信サービス」です。日本生産性本部が発表した2019年版の「レジャー白書」によると、2018年の有料動画配信サービスの市場規模は、前年比19.2％増の1800億円（推計値）に達したことが分かりました。この驚異的な右肩上がりの成長は、2019年もさらに続く見込みです。SNS上でも「もうテレビよりサブスクの動画アプリばかり見ている」「見たい作品が多すぎて時間が足りない」といった声が溢れており、現代人のエンタメ消費の主役に躍り出ています。
この急成長を牽引しているのが、月額料金を支払うことで膨大な作品を何度でも視聴できる「定額見放題（サブスクリプション）」サービスです。代表格であるネットフリックスやHulu（フールー）に加え、2019年11月にはアップルや米ディズニーといった世界的な巨大企業が相次いでこの市場へ参入を果たしました。各社はここでしか見られない独自の「映像コンテンツの独占配信」を最大の武器にしており、視聴者の囲い込み競争が激化しています。この強力なオリジナル作品の存在こそが、市場全体の売り上げをさらに押し上げる強力な原動力になっているのでしょう。
一方で、これまで家庭用エンタメの王座に君臨していたDVDの購入やレンタルといった「ビデオソフト市場」は、残念ながら縮小傾向が止まりません。特にレンタル市場の落ち込みは深刻で、街のレンタル店舗数や売り場面積の減少という目に見える形で厳しい現実が続いています。日本生産性本部の分析によると、映像パッケージに魅力的な「おまけ（限定特典）」を付加することで、映像そのもの以外の価値を高めて販売する形へのシフトを進めていますが、全体的な下落傾向を食い止めるのは容易ではないと指摘されています。
メディア編集者としての私の視点ですが、この変化は単なる技術の進歩ではなく、消費者が「所有」から「体験」へと価値観をシフトさせた象徴だと感じます。動画配信は、いつでもどこでも瞬時にエンタメにアクセスできる圧倒的な利便性があります。しかし、かつてお気に入りのDVDを手に取ったときの高揚感や、特典をコレクションする喜びもまた、捨てがたい文化のはずです。今後は、デジタルとフィジカル（物理的なパッケージ）がそれぞれの強みを活かし、どのように共存していくのかが、エンタメ業界全体の大きなテーマになるに違いありません。
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