株式市場が大きな揺れを見せる中、投資家たちの間ではある熱い「機運」が高まっています。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、中国をはじめとする世界経済への悪影響が懸念され、日経平均株価は値下がりを記録しました。しかし、市場の底流では驚くほど前向きな動きが目立っているのです。それは、価格が下がった局面を狙って資産を購入する「押し目買い」の活発化に他なりません。一時的な混乱は避けられないとしても、米国を中心とした世界景気の拡大基調は揺るがないという、投資家たちの強い確信がそこにはあります。
SNS上でもこの動きは大きな話題となっており、「ずっと欲しかった銘柄が安くなっていて、まさに買い時」「目先の恐怖で手放すのはもったいない」といった強気の声が相次いでいます。これまで高嶺の花だった優良企業に、ようやく手が届く絶好の機会が訪れたと捉える人が増えているようです。専門家からも、先週までの不安な状況から一転して、腹を括ってポジション、つまり投資のために保有する資産のバランスを設定し直す決断をしたという声が聞こえており、市場にはどこか吹っ切れたような、ポジティブな空気が漂い始めています。
今回の局面において、特に注目を集めているのがソニーやリクルートホールディングスといった誰もが知る有名銘柄です。これらの銘柄は、2019年には目覚ましい勢いで上昇を続けたものの、2020年に入ってからは少し勢いを欠いていました。こうした動きについて、市場関係者は「買いたくても買えなかった投資家にとって、足元の価格調整は願ってもない好機である」と分析しています。SNSでも「ソニーの押し目待ちだったから、この下げは嬉しい悲鳴」という投稿が見られるなど、個人の投資意欲も衰えていません。
具体的な数字を見てみると、2020年2月10日の東京株式市場では日経平均株価が前日比142円安と沈んだ一方、エムスリーやスクウェア・エニックス・ホールディングスといった銘柄は1％を超える上昇で取引を終えました。これらは2019年に株価を約2倍にまで伸ばしたものの、2020年の年初から2020年2月7日までに4％から5％ほど下落していた銘柄です。まさに狙い澄ましたような押し目買いが入っており、多くの投資家が虎視眈々と反発のタイミングを狙っている実態が浮き彫りになっています。
では、なぜこれほどまでに強気になれるのでしょうか。その理由は、新型肺炎に対する市場の過度な恐怖心が、当初に比べて落ち着きを取り戻してきたことにあります。大手金融機関の試算によると、仮に感染者数が今夏まで増え続けたとしても、世界の国内総生産であるGDPの押し下げ効果はわずか0.3ポイントにとどまる見込みです。つまり、世界的な景気への大打撃は限定的であるという見方が強まっています。GDPとは、国内で一定期間に生み出されたモノやサービスの付加価値の合計であり、国の経済の健康状態を表す重要な指標です。
日本経済の先行きについても、2020年1月から2020年3月期まではGDPが一時的にマイナス成長に陥る可能性は極めて高いものの、本格的なリセッション、いわゆる景気後退の局面にまで深刻化することは避けられるという見解が有力視されています。2020年2月10日に発表された最新の株式調査（調査期間は2020年2月4日から2020年2月6日まで）でも、日本株の保有比率を「かなり引き上げる」とした回答が増加しました。投資家のマインドを示す指標は、2019年10月以来の高水準をマークしています。
こうしたデータからも、今回の新型肺炎の騒動は、米中貿易摩擦などで傷ついた世界経済の回復スピードを少し遅らせる要因にはなっても、経済を完全に破綻させるほどの破壊力はないという冷徹な計算が成り立っていると分かります。さらに、アメリカの経済指標が堅調を維持していることも、投資家の背中を押す強力な盾となっています。1月分のアメリカの製造業景況感指数は、景気の良し悪しを判断する境界線である「50」の数値を半年ぶりに上回り、経済の基礎体力の強さを証明しました。
ただし、編集部としては、今回の新型肺炎はまだ未知の領域が多く、楽観視しすぎるのは禁物であると考えます。悪材料を過小評価して一気に資産を投入することは、大きなリスクを伴うでしょう。それでもなお、多くの投資家がこの荒波をチャンスと捉えて勝負に出ている事実は、市場が着実にエネルギーを蓄えている証拠です。不安心理に流されることなく、企業の持つ本来の価値を見極めて冷静に行動することこそが、この不透明な相場を生き抜き、未来の利益を掴み取るための最善の戦略になるのではないでしょうか。
コメント