中東情勢の緊迫化により、世界の金融市場に激震が走っています。2020年1月8日の東京株式市場は、イランがイラクにある米軍基地をミサイル攻撃したという一報を受け、朝方からパニック状態となりました。マクロ景気の動向に合わせて世界規模で資金を動かすヘッジファンドなどが、リスクを避けるために一斉に株を売り、安全資産とされる金や原油を買い漁る動きを見せたのです。緊迫する地政学リスクを前に、市場には緊張感が張り詰めています。
この急報を受け、取引開始直後から株価は大きく値を下げました。日経平均株価の下げ幅は一時600円を超え、約1カ月半ぶりとなる2万2951円まで急落したのです。市場の不安心理の強さを示す「日経平均ボラティリティー・インデックス」も前日から3割近く急上昇しました。SNS上でも「大発会に続いてまた急落か」「どこまで下がるか不安すぎる」といった悲鳴のような声が相次ぎ、投資家たちの間に動揺が広がっている様子がリアルタイムで伝わってきます。
しかし、今回の暴落は長続きしませんでした。事態を好転させたのは、当事国トップたちのSNS上での発言です。イランのザリフ外相が「戦争は望まない」と表明し、アメリカのトランプ大統領も被害が軽微である旨を投稿したことで、全面衝突への懸念が一気に和らぎました。このやり取りをきっかけに市場は安堵感に包まれ、日経平均株価は急速に下げ幅を縮小して、最終的には370円安の2万3204円でこの日の取引を終えています。
底堅さを見せた背景には、個人投資家による旺盛な「押し目買い」がありました。株価が下がったタイミングを好機と捉えて買いを入れる動きのことで、レバレッジ型ETFという少額で大きな取引ができる投資信託の売買代金は前日の2.6倍に膨らんでいます。さらに、朝方に売られていたソニーなどの優良な半導体関連株がプラスに転じるなど、投資家たちの「安くなった局面は逃さずに買いたい」という強い意欲が市場のあちこちで垣間見えました。
中長期マネーの視点とこれからの市場展望
プロの機関投資家たちは、今回の波乱を冷静に見つめています。ある投資信託の運用会社では、万が一の事態に備えて手元の現金を増やしつつ、相場が反転した瞬間にすぐ動けるよう照準を合わせています。また、別の専門家は「泥沼の戦争にならなければ、市場の関心は再び企業業績や景気の良し悪しに戻る」と分析しており、世界的な株高の流れはまだ崩れていないという見方が有力です。目先のパニックに惑わされない姿勢が印象に残ります。
編集部としては、今回の急落こそが「絶好の仕込み時」になり得ると考えています。振り返れば2019年も、年始の急落局面が結果的に年間での最安値となり、その後は絶好の買い場となりました。落ちてくるナイフを素手で掴むような危険な暴落ではなく、冷静に情勢を見極めた上での戦略的な投資が求められます。相場の乱高下に一喜一憂せず、自身の信念に基づいて割安になった優良株を狙う投資家こそが、この年始の波乱を大きな利益に変えられるでしょう。
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