2019年6月7日、日本のドライバーにとって嬉しいニュースが飛び込んできました。資源エネルギー庁が発表した6月3日時点のレギュラーガソリンの店頭価格（全国平均）は、1リットルあたり149.8円となり、前の週と比べて0.2円とわずかではありますが値下がりし、これで3週連続の下落を記録したのです。これは、原油安を背景に石油元売り会社が卸値を引き下げた影響が、いよいよ消費者の手元に届き始めたサインと言えるでしょう。
ガソリン価格の動きは家計に直結するだけに、このニュースはSNSでも大きな反響を呼んでいます。「やった、少しでも安くなるのは大歓迎！」「これで週末のドライブが心置きなく楽しめる」といった喜びの声や、「もっと大胆に下がってほしい」と今後のさらなる値下げを期待する声が多く見受けられました。特に地方では車が必須な生活を送る方が多いため、ガソリン価格の動向は生活必需品の値動きとして高い関心を集めるテーマとなっているのです。
原油相場が大幅下落！ ガソリン価格に反映されるメカニズムとは？
今回のガソリン価格下落の最大の要因は、原油相場の大幅な値下がりです。ガソリンは、地中から採掘された原油（せきゆ）を精製して作られるため、その原料となる原油の価格が変動すると、当然ながら製品であるガソリンの価格も影響を受けます。原油相場は現在、アジアの取引の指標となるドバイ原油が1バレルあたり60ドル前後で推移しており、これは前の週と比べて約4ドルも安くなっている状況です。
石油元売り会社とは、海外から原油を輸入し、精製してガソリンや軽油などの石油製品を製造・販売する会社のことで、彼らが系列の特約店（ガソリンスタンドなどの販売店）へ卸す価格を「卸値（おろしね）」と呼びます。原油価格が下がると、元売り会社は翌週以降の卸値を引き下げ、それが各ガソリンスタンドの店頭価格に反映されるというのが基本的なメカニズムです。現に、元売り会社は今週、卸値を1リットルあたり3円という大幅な値引きで特約店に通知したとの情報もあり、今後のガソリン価格への影響は非常に大きいと予想されます。
全国の地域差と今後の見通しは？
全国的に見ると、ガソリン価格は神奈川県など29の都道府県と、その他の多くの地域で値下がりしました。しかし、鹿児島県など8つの県では前の週から変動がなく、高知県など10の府県では反対に値上がりするなど、地域によって価格の動きにばらつきが見られます。最も高値だったのは長崎県の160.7円、最も安値だったのは神奈川県と宮城県で145.4円でした。こうした地域差が生じるのは、ガソリンスタンド間の競争状況や、地域ごとの物流コストなどが関わっているからでしょう。
今回の原油安を背景とした元売り会社の卸値の大幅な引き下げを考慮すると、今後のガソリン価格はさらに下がる可能性が高いです。調査を担当している石油情報センターも、「来週は値下がりする」と強く予想しています。私は、ガソリン価格が下がることは、消費者の購買意欲を刺激し、経済全体に明るい影響を与える追い風になると考えます。この値下がりトレンドが続けば、個人消費の活性化にもつながるでしょう。引き続き、原油相場とガソリン価格の動向から目が離せません。
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