生産性向上のカギは「会議の全廃」にあり？日本能率協会・近田高志氏が説く働き方改革の本質

働き方改革という言葉が社会に浸透し、多くの企業が業務効率化に本腰を入れ始めた2019年10月29日現在、真っ先にメスを入れられるのが「会議のあり方」です。日本能率協会KAIKA研究所の所長を務める近田高志氏は、生産性改革の現場において、これまでの慣習を根本から疑うことの重要性を強く訴えています。

業務改善を成し遂げるための鉄則は、付加価値を生まない不要な仕事を思い切って手放すことに尽きるでしょう。しかし、現場では「どうやって会議を短縮するか」という手法論ばかりが先行しがちです。本来、私たちが向き合うべきは「そもそもこの集まりは必要なのか」という、存在意義を問う「WHY」の視点に他なりません。

当たり前を疑う勇気が生む圧倒的な時間創出

会議には、情報共有によるコミュニケーションと、物事を決める意思決定という二つの大きな役割が存在します。それゆえに重要視されがちですが、目的が曖昧なまま定例化しているケースも少なくないでしょう。慣例化した業務をやめる決断には勇気が必要ですが、このハードルを越えない限り、新しい価値を生むための時間を捻出することは不可能です。

SNS上では「形骸化した会議がなくなれば、どれほど現場が救われるか」といった共感の声が相次いでおり、多くのビジネスパーソンが変革を熱望している様子が伺えます。私自身も、会議を「仕事をしたつもり」になる免罪符にしてはいけないと感じます。真の生産性向上とは、単なる時短ではなく、思考の余白を取り戻すプロセスであるべきです。