世界をリードするトヨタ自動車を支える主要グループ8社の、2019年4月から9月期における連結決算がついに出そろいました。今回の発表では、自動車業界が直面している激動の荒波が浮き彫りになる形となっています。アイシン精機やジェイテクトを含む4社が最終減益に陥り、業界全体に緊張感が走っているのです。
SNS上では、このニュースに対して「トヨタ一強に見えても、サプライヤーの現場は本当に厳しい状況なのだ」という声や、「次世代への投資が利益を圧迫するのは避けられない運命か」といった冷静な分析が相次いでいます。多くのユーザーが、日本の基幹産業である自動車ビジネスの将来を、固唾をのんで見守っている様子が伺えるでしょう。
この利益減少の背景には、大きく分けて二つの決定的な要因が存在します。一つは、新興国市場、特に中国における新車販売の急激な減速です。これまで成長の柱であった中国での地場メーカー向け販売が振るわず、変速機などの基幹部品の需要が落ち込んでしまいました。好調な国内需要だけでは、この穴を埋めきれなかったのが現状と言えます。
二つ目の要因は、CASEと呼ばれる次世代技術への莫大な研究開発費です。CASEとは、「Connected（つながる）」「Autonomous（自動運転）」「Shared & Services（シェアリング）」「Electric（電動化）」の頭文字を取った造語で、現在の車作りにおける必須テーマとなっています。この未来への投資が、現在の利益を大きく削る形となっているのです。
具体的な数字を見ると、アイシン精機の2019年4月1日から9月30日までの純利益は、前年同期比で53％減の303億円という厳しい結果でした。また、ジェイテクトに至っては自動車向け軸受けの苦戦により、純利益が75％も減少しています。安形哲夫社長が吐露した「ここが底か分からない」という言葉には、現場の切実な危機感が滲んでいます。
こうした不透明な先行きを受け、各社は設備投資を抑制する動きを強めています。デンソーは今期の投資を従来予想から200億円減額し、アイシン精機も300億円の削減を決定しました。私は、この「守りの姿勢」は賢明な判断である一方、次世代技術での主導権争いに遅れを取らないための絶妙なバランス感覚が、今まさに試されていると感じます。
景気の波は常に存在しますが、現在は単なる不況ではなく「100年に1度の変革期」の真っ只中にあります。短期的な数字の悪化に一喜一憂するのではなく、いかにして無駄を省きながら未来への種を蒔き続けるか。トヨタグループが見せるこの苦闘は、日本製造業全体の試金石となることは間違いないでしょう。
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