吐く息が白くなり、静岡おでんの湯気が恋しい季節がやってきましたが、流通業界では穏やかではないニュースが世間を騒がせています。大手コンビニのセブンイレブンにおいて、東京都内の一部店舗がおでんの販売を中止したというのです。かつては冬の風物詩だったレジ横の光景に、今まさに大きな変化の波が押し寄せています。
販売中止の背景には、現場の切実な負担があるようです。おでんはつゆに長時間浸すため、美味しく提供できる時間が限られるだけでなく、什器の清掃にも多大な労力を要します。この「おでん事情」はSNSでも大きな議論を呼び、「寂しいけれど店員の負担を考えれば妥当」という声や、「冬の楽しみが減ってしまう」といった惜しむ声が交錯しています。
岐路に立つ24時間営業と深刻な人手不足
これまで日本の利便性を支えてきた「365日24時間営業」というビジネスモデルが、人手不足という高い壁に直面しています。企業の「働き方改革」が進む中で、加盟店のオーナーたちの疲弊は無視できないレベルに達しているのでしょう。2020年01月01日の元日には、ローソンが一部店舗での休業実験を行うという、異例の決断を下しました。
さらに、ファミリーマートも2020年03月からフランチャイズチェーン、いわゆるFC加盟店との契約を改定し、深夜休業を認める方針を固めています。FC契約とは、本部がノウハウを提供し、加盟店が対価を支払って看板を借りる仕組みですが、今後は本部の売上よりも、現場の持続可能性を優先する姿勢が求められているのは明白でしょう。
私個人の意見として、コンビニの棚から商品が消える寂しさは理解できますが、誰かの過酷な労働の上に成り立つ「便利さ」は、もはや時代の正義ではありません。2019年09月に静岡県富士市の倉庫で発生した火災により、2019年10月の静岡市内の棚が品薄になった際、私たちは改めてこのインフラのありがたさを痛感しました。
しかし、有事の際の心細さを解消してくれる存在だからこそ、無理のない経営形態へのシフトが必要なはずです。セブンイレブン側は、おでんの販売中止は全国のごく一部だと説明していますが、静岡のように飲食店でおでんを味わえる地域では、手軽な電子レンジ対応商品への完全移行も、一つの賢い選択肢になるのではないでしょうか。
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