エンターテインメントの輝きが、かつてないほど増しています。日本経済新聞社が2019年11月13日に発表した「第37回サービス業調査」によると、映画館やスタジアムといった「興行場」の売上高が、前回のマイナス成長から一転して8.2％増という驚異的な伸びを記録しました。まさに、私たちの生活に「ワクワク」が戻ってきた象徴的な数字と言えるでしょう。
SNS上では、お気に入りの作品やライブを劇場で体験することへの価値が再評価されており、「やはり大画面や生歌の迫力は代えがたい」といった熱狂的なコメントが溢れています。今回の調査で1位に輝いたTOHOシネマズは11.1％増という二桁成長を遂げました。これは、映画ファンが単に作品を観るだけでなく、劇場の空間そのものを楽しんでいる証拠ではないでしょうか。
映画からスタジアムまで！日本を揺らしたヒット作の連鎖
2018年における映画の興行収入全体を振り返ると、2225億円と前年をわずかに下回る結果でした。しかし、個別の興行場に目を向けると、松竹が2.7％増を記録するなど非常に堅調な推移を見せています。興行収入とは、観客が支払った入場料の総額を指す専門用語ですが、この数字が安定していることは、映画文化が日本人のライフスタイルに深く根付いていることを示唆しています。
一方で、音楽シーンの熱狂も凄まじいものがあります。4位にランクインした東京ドームは11.5％増と大きく躍進しました。その背景には、2018年9月16日に惜しまれつつ引退した安室奈美恵さんのラストドームツアーや、国民的人気グループ「嵐」のデビュー20周年記念公演といった、歴史的な大型イベントが重なったことが大きく寄与しています。
ぴあ総研のデータによると、ライブ・エンタテインメントの市場規模は前年比14％増の5862億円に達し、2000年以降で最大規模を更新しました。私個人としては、この現象は単なるブームではなく、デジタル化が進む現代だからこそ、人々が「その場、その瞬間」でしか味わえないリアルな体験をより強く求めている結果だと確信しています。
編集者としての視点では、この「興行場」の活況は今後も続くと予想しています。優れたコンテンツに加えて、プレミアムな座席や最新の音響設備といったハード面の進化が、消費者の足を再び劇場へと向かわせているのです。2019年も終盤に差し掛かっていますが、この勢いが日本の経済全体をさらに明るく照らしていくことは間違いないでしょう。
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