日本の医療業界に、新たな風を吹き込む企業が登場しました。医療現場の膨大な情報を宝の山へと変える「JMDC（証券コード：4483）」が、2019年12月16日に東証マザーズへの新規上場を果たします。同社は、これまで活用が難しかった膨大な「医療ビッグデータ」を収集・分析し、価値ある知見として提供する、まさに次世代のデータバンクと呼べる存在です。
同社が扱うデータは、約200もの健康保険組合から提供される貴重な情報の集合体です。組合員の方々の年齢や性別といった属性はもちろんのこと、実際にかかった医療費や健康診断の結果まで網羅しています。SNS上では「自分のデータが社会に役立つのは興味深い」「医療費抑制の切り札になるのでは」といった、期待を込めた反響が数多く寄せられており、その注目度の高さがうかがえます。
ここで注目すべきは、徹底した「匿名化」の技術です。匿名化とは、特定の個人を識別できないように加工を施すことで、プライバシーを厳重に保護したまま統計データとして活用することを指します。この高度な処理を経て生み出されたビッグデータは、製薬会社や保険会社にとって、新薬の効果検証や画期的な保険商品の開発に欠かせない最強のツールとなることでしょう。
2019年4月30日時点でのデータ蓄積数は703万人分という圧倒的な規模を誇ります。松島陽介社長は「今後2、3年以内には1000万人規模まで拡大させたい」と力強く展望を語っており、成長の加速は間違いありません。単なるデータ販売に留まらず、健保組合の運営を効率化するコンサルティングや、遠隔での放射線画像診断サービスなど、多角的な事業展開も同社の強みといえます。
親会社は東証1部上場のノーリツ鋼機であり、上場後も引き続き強固な協力関係を維持する方針です。今回、2019年12月9日から12日までの申込期間を経て調達される資金は、さらなるシステム投資や優秀な人材の獲得に充てられる予定です。配当については当面の間は無配となりますが、これは目先の利益よりも将来の爆発的な成長に投資を優先するという、攻めの姿勢の表れといえるでしょう。
私個人の見解としては、超高齢社会に突入した日本において、JMDCのようなデータドリブンなアプローチは不可欠だと確信しています。勘や経験に頼るのではなく、確かな統計に基づいて医療を最適化することは、最終的に私たち国民一人ひとりの健康増進と、国全体の医療費削減に繋がるはずです。データの「質」と「量」で他を圧倒する同社の躍進から、今後も目が離せそうにありません。
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