リチウムイオン電池を超える「全樹脂電池」の衝撃！三洋化成が挑む発火しない次世代エネルギー革命

私たちの生活を支えるスマートフォンや電気自動車に欠かせない電池の世界で、今、歴史を塗り替えるような技術革新が京都から始まろうとしています。三洋化成工業の安藤孝夫社長が語る「全樹脂電池」は、従来のリチウムイオン電池の常識を覆す画期的な発明です。

最も驚くべき特徴は、その圧倒的な安全性にあります。実験で釘を打ち込んでも発火しないというこの電池は、部材を金属から樹脂に置き換えることで誕生しました。2021年の量産開始を目指し、現在、福井県内での生産拠点設立に向けた準備が着実に進められています。

SNS上では「ついにモバイルバッテリーの発火リスクから解放されるのか」「日本企業の技術力が次世代を創るのが楽しみ」といった期待の声が数多く寄せられています。まさに安全性を何よりも重視する現代社会のニーズに合致した、待望のテクノロジーと言えるでしょう。

コスト6割削減を実現する独自の「界面制御技術」とは

全樹脂電池を語る上で欠かせないのが「界面制御技術」です。これは、異なる性質を持つ物質の境界（界面）を分子レベルで精密にコントロールする技術を指します。三洋化成が長年培ってきたこの化学の知見が、電池の構造を根本から変える鍵となりました。

従来の電池は複雑な部品を組み合わせる必要がありましたが、全樹脂電池はセルを重ねるだけで容量を拡大できるシンプルな構造です。さらに製造工程で不可欠だった乾燥工程を省くことが可能なため、製造コストを最大で6割も削減できるというから驚きを隠せません。

こうした革新的な試みに対して、ネット上では「安価で安全な電池が普及すれば、再生可能エネルギーの活用も一気に進むはず」という、環境面でのメリットを指摘する意見も目立ちます。コスト競争力が高い点は、ビジネスの現場においても強力な武器になるはずです。

安藤社長は、慶応義塾大学の堀江英明特任教授が設立したスタートアップ企業、APBを子会社化することで開発のスピードを加速させています。JFEケミカルなどの企業も参画し、まさに「オールジャパン」の体制で実用化へと突き進んでいる真っ最中です。

具体的なスケジュールとしては、2019年12月中にも投資計画を決定し、2021年の年初には生産を開始する予定です。当初は災害時の非常用電源といった定置型の用途から市場を広げ、将来的には2025年までに大規模な生産拠点へと成長させる青写真を描いています。

個人的な見解を述べさせていただきますと、現在の電池市場は海外勢との激しい価格競争にさらされていますが、この「樹脂化」という独自の付加価値は、日本企業の復権を象徴する一手になると確信しています。安全をブランドにする戦略は非常に賢明です。

あらゆるモノがインターネットに繋がるIoT時代において、電池は社会の血液とも呼べる存在です。京都の伝統産業が育んできた細やかな技術の魂が、全樹脂電池という形になって世界中を駆け巡る日は、もうすぐそこまで来ているのかもしれません。