日本の農機業界を牽引するリーダー的存在であるヤンマーホールディングスが、2019年12月05日に衝撃的な業績予想の修正を発表しました。これまで順調な推移が見込まれていた2020年03月期の連結経常利益ですが、前回予想から一転して14％減の120億円に沈む見通しとなっています。当初は220億円という強気な数字を掲げていただけに、今回の下方修正は市場関係者にとどまらず、多くの産業界に驚きを与えているでしょう。
売上高についても、当初計画されていた8600億円から8163億円へと、約440億円もの引き下げが行われました。ちなみに「経常利益」とは、企業が本業で稼いだ利益に、受取利息などの財務活動による損益を加えた、企業の実力を総合的に示す指標のことです。前期比でプラスを維持するはずだったこの数字がマイナスに転じた事実は、同社が現在、非常に厳しい経営環境の荒波に揉まれていることを物語っているに違いありません。
アジア諸国の景気後退が影を落とす農機販売の苦境
今回の業績悪化の主因として挙げられているのは、屋台骨であるアジア市場における販売の急減速です。特に経済成長の鈍化が指摘される中国をはじめ、農業が基幹産業であるタイやインドネシアなどの東南アジア諸国において、農業機械の需要が想定を大きく下回っています。現地の農家の方々にとって、高額な農機の購入は将来への投資ですが、景気への不透明感が強まったことで買い控えの動きが加速していると考えられます。
SNS上では、このニュースを受けて「あの大手ヤンマーですらアジアの影響をこれほど受けるのか」といった驚きの声や、「日本のものづくりが海外の景気動向に左右される危うさを感じる」という冷静な分析が相次いでいます。世界的な貿易摩擦や為替の変動など、個別の企業努力だけではコントロールできない外部要因が、同社の収益を圧迫している現状が浮き彫りになりました。グローバル展開の難しさを改めて痛感させられる事態ですね。
編集者としての私見を述べさせていただけるなら、これはヤンマー一社の問題ではなく、アジア市場に依存する日本製造業全体への警鐘ではないでしょうか。特定の地域に依存しすぎるリスクを分散し、いかにして新たな付加価値を創造できるかが今後の再起の鍵を握るはずです。今は耐え時かもしれませんが、持ち前の高い技術力を武器に、この逆風を跳ね返して再び力強い成長軌道を描いてくれることを、ファンの一人として期待せずにはいられません。
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