ゴルフ会員権の相場が下落？2019年11月の関東圏データを徹底解説！消費増税と台風被害がもたらした市場の変化とは

ゴルフ愛好家や投資家の間で、関東圏のゴルフ会員権相場に大きな変化が訪れています。関東ゴルフ会員権取引業協同組合が発表したデータによると、2019年11月の平均価格は171万5000円となりました。これは前年の同じ時期と比較して6.9％もの落ち込みを見せており、市場の冷え込みが鮮明になっています。

この下落傾向は一過性のものではなく、前年割れは2019年7月から数えて5カ月連続という異例の事態です。特に2019年10月に実施された消費税率の引き上げが、購入を検討していた層にブレーキをかけたと推測されるでしょう。大きな買い物だけに、増税による心理的な負担は無視できないものがあります。

業界大手である桜ゴルフの報告によれば、買い注文の数は前年より1割も減少しました。こうした需要の低下を察知した保有者が、さらなる値下がりを恐れて売り急ぐ「負の連鎖」も起きているようです。SNS上でも「今は買い時ではないのか」「維持費を考えると手放すべきか」といった、将来を不安視する声が目立っています。

相場を揺るがす維持コストの増大と自然災害の影響

ゴルフ会員権とは、特定のゴルフ場を優先的に利用したり、安価なプレー料金で楽しんだりできる権利のことですが、これには「年会費」という維持コストが伴います。例年10月から11月は多くのゴルフ場でこの年会費の請求が行われる時期にあたり、保有者は改めてその価値を天秤にかけることになるのです。

特に2019年は、秋に日本を襲った台風被害が大きな影を落としました。コースの修復費用を捻出するために、やむを得ず年会費を値上げするゴルフ場も現れています。これを受けて、コストパフォーマンスを重視する法人を中心に、不要な会員権を整理して現金化しようとする動きが加速しているのが現状です。

個人的な見解としては、現在の市場はまさに「淘汰の時代」にあると感じます。かつてのような資産価値としての魅力は薄れ、現在は「本当にそのコースでプレーしたいか」という実利が問われているのでしょう。趣味としての純粋な楽しみを追求する方にとっては、価格がこなれてくる今後の動向は注視すべき好機かもしれません。