働く女性の数が2019年にはついに3000万人を突破しましたが、組織を牽引するリーダー層の不足という大きな壁が立ちはだかっています。国際労働機関の調査によれば、2018年時点での日本の女性管理職比率は14.9％に留まり、米国の40.1％と比較しても大きな遅れをとっているのが現状です。こうした背景から、社内にロールモデルとなる同性の先輩がいない女性社員を支えるため、外部から助言者を招く「社外メンター」サービスが注目を集めています。
ここで注目したい「メンター」という言葉ですが、これは仕事の悩みやキャリア形成について、対話を通じて助言や精神的なサポートを行う役割を指します。社内の利害関係がない外部のプロフェッショナルだからこそ、本音で相談できるメリットは計り知れません。現在、マナビシアなどのスタートアップ企業がこの分野に次々と参入しており、経験豊富な女性リーダーをメンターとして企業へ派遣する動きが加速し、職場環境の改善を力強く後押ししているのです。
経験の共有が意識を変える！現場で生まれるポジティブな変化
実際にサービスを活用しているマニュライフ生命保険のプロジェクトマネジャー、思美穂さんは、3人のお子さんを育てる中で仕事への情熱が薄れかけていたといいます。しかし、2019年の春からマナビシアが派遣したメンターの中野敬子さんと月1回の対話を重ねることで、自分を縛り付けていた「こうあるべき」という固定観念から解放されました。本当に自分がやりたいことを見つめ直し、周囲に仕事を任せる大切さに気づけたことは、大きな一歩と言えるでしょう。
SNS上でも「身近に相談できる女性上司がいないので、社外に頼れるのは心強い」「男性上司には話しにくいライフイベントの悩みを共有できるのは大きい」といった好意的な反応が目立っています。男性上司側からも、ハラスメントを過度に意識するあまり女性部下との距離感に悩む声が上がっており、第三者が介在するメンター制度は、組織内のコミュニケーション不足を解消するための極めて有効な処方箋になると私は確信しています。
現在、ビザスクや石堂といった新興企業も独自の強みを活かしてこの市場を広げています。ビザスクは9万人もの登録者から最適な人材をマッチングし、石堂は20代に特化した離職防止策としてサービスを展開中です。日本独特の「男性中心の組織文化」が生んだ歪みを解消すべく、社外メンターが果たす役割は今後ますます重要になるでしょう。これからは企業が自前で育てるだけでなく、外部の知見を柔軟に取り入れる姿勢こそが、真の多様性を実現する鍵となります。
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