中国の新車販売が過去最大の2019年に！EV失速と市場激変の裏側を徹底解説

世界最大の自動車市場として君臨してきた中国が、今まさに歴史的な転換点を迎えています。2019年12月25日現在の状況によると、同年の新車販売台数は前年比で8％から9％程度減少することが確実視されており、これは過去最大の落ち込みを記録する見通しです。

28年ぶりに前年割れを喫した2018年に続き、2年連続で市場が縮小するという異例の事態に、業界内では衝撃が走っています。かつて飛ぶ鳥を落とす勢いで成長を遂げてきた中国の自動車シーンに、冷たい逆風が吹き荒れているのは間違いありません。

SNS上では「ついにバブルが弾けたのか」「EVシフトの期待が裏切られた」といった驚きの声が相次いでいます。特に、次世代の主役と目されていた電気自動車（EV）の販売も振るわず、市場全体を牽引するパワーが不足している現状が浮き彫りになりました。

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過去に類を見ない市場の冷え込みとその正体

中国汽車工業協会の発表によれば、2019年11月までで既に17カ月連続の前年割れという厳しい数字が出ています。1月から11月までの累計販売台数は2311万台に留まり、前年同期比で9.1％ものマイナスを記録してしまいました。

中国が2001年に世界貿易機関（WTO）へ加盟して以降、これほど大きな幅で市場が縮小した例はありません。WTO加盟とは、国際的な自由貿易のルールに参加することを指し、これを機に中国は驚異的な経済発展を遂げましたが、その成長神話に影が差しています。

この急減速の背景には、長期化する米中貿易摩擦による景気の不透明感があるでしょう。先行きの不安から消費者が財布の紐を固く締める「買い控え」の動きが顕著になっており、高額商品である自動車への支出が優先的に削られているのが現状です。

市場が冷え込む一方で、興味深い変化も起きています。かつて勢いのあった中国独自の地場ブランド、特に安価な入門車が苦戦を強いられる一方で、品質に定評のある日系や欧州系のメーカーを指名買いする層が増えているのです。

「消費者の選別眼がシビアになった」という販売現場の声は、単なる不況以上の意味を持っています。単に安いだけではなく、長く安心して乗れる「クオリティ」を求める成熟した消費文化が、この2019年という年に急速に根付いたように感じられます。

上海汽車集団などの国有大手や民営の雄である浙江吉利控股集団も苦戦する中、2020年も引き続き2％程度の微減が予測されています。しかし、私はこの停滞こそが、中国メーカーが真の技術力を磨き、世界基準へと脱皮するための試練になると確信しています。