ビジネスの根幹を支えるパートナー選びにおいて、どの金融機関が選ばれているのかは、地域の経済状況を映し出す鏡と言えるでしょう。帝国データバンク広島支店が、2019年10月末時点における中国5県の企業9万6974社を対象に実施したメインバンク調査の結果を明らかにしました。
今回の調査で最も注目すべき点は、広島銀行がシェア16.02％を記録し、堂々の10年連続トップに輝いたことです。この数字は前年と比較しても0.13ポイント上昇しており、地域経済における圧倒的な信頼感と、盤石な地盤を改めて証明する形となりました。
メインバンクとは、企業が資金調達や決済、経営相談などで最も密接に取引を行っている銀行を指します。SNS上では「やはり広銀の安定感は抜群だ」「地元の顔としての存在感が数字に出ている」といった、納得の声が数多く寄せられているのが印象的です。
ランキングの顔ぶれを確認すると、2位には岡山県に本拠を置く中国銀行が14.64％で続き、3位には山口銀行が10.87％でランクインしました。上位陣の顔ぶれからは、各県のリーディングカンパニーを支える地銀の強固なネットワークが鮮明に浮かび上がってきます。
業種別のシェアに目を向けると、興味深い傾向が見て取れます。全7種のうち「製造業」の分野では中国銀行が18.98％で首位を走っているものの、それ以外の「サービス」「建設」「小売」といった6つの主要業種では、全て広島銀行がトップを独占しているのです。
これほどまでに幅広い業種で首位を維持できるのは、広島銀行が単なる融資にとどまらない多角的なコンサルティング力を発揮しているからでしょう。変化の激しい現代において、業種を問わず頼りにされる姿勢こそが、10年連続首位という偉業の原動力だと私は考えます。
2019年12月13日に発表されたこのデータは、今後の地域金融の再編や競争激化を占う上で、極めて重要な指針となります。トップを独走する広島銀行を他行がどう追撃するのか、各銀行の地域密着型サービスの進化から今後も目が離せません。
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