男性が育児休業を取得する動きが日本中で活発になっています。かつては数パーセントにとどまっていた取得率も急速に上昇しており、企業の姿勢も前向きに変化し始めました。SNS上でも「職場全体で育休を応援する雰囲気になってきた」「上司から取得を促された」といった好意的な声が多く見られます。今まさに、男性が育休を取得するための絶好のチャンスが到来しているといえるでしょう。
ファイナンシャルプランナーとして活躍する山崎俊輔さんによると、男性が育休を活用すべき絶好のタイミングは3回存在します。最初の機会は、パートナーが出産する前後の約1週間です。妻が入院している期間に立ち会いや手続きを済ませ、最初から共に子育てのスタートを切ることで、母親の精神的な負担を大きく軽減できます。赤ちゃんのお風呂（沐浴）に慣れるなど、初期の育児を体験する楽しさを味わえる時期です。
退院後と復職時に訪れる育休チャンス
2回目の好機は、母子が病院を退院するタイミングです。特に初めての出産では慣れない育児への不安から、母親が産後うつを発症するリスクも潜んでいます。そのため、産後の生活が落ち着くまでの約1カ月間は、父親が寄り添って家庭を支えることが理想的です。SNSでは「退院直後のワンオペをパパが救ってくれた」という感動の声がある一方で、「数日だけの休みでは意味がない」というリアルな本音も飛び交っています。
3回目の波は、妻が仕事に復帰する時期にやってきます。子供が保育園に通い始めても、最初は短時間だけ預ける「慣らし保育」が必要となり、急な発熱で会社を休まざるを得ない事態も頻発するものです。母親が復職と園への適応という2つの壁に直面するこの時期に、父親が1カ月ほど育休を取れれば、これ以上ない支えになります。送迎や寝かしつけのルーティンを確立する、絶好の期間になるはずです。
ただし、注意したいのは「育休を取っただけで満足してしまう」父親の姿勢です。子育ては小学校に入学するまでだけでも2000日以上続きます。数日間の休みを取得しただけで、すべてをやり遂げたような態度をとってはいけません。育休をきっかけに、定時退社を心がけたり、家事を対等に分担したりするような、持続可能なライフスタイルへシフトしていくことこそが本質であると私は強く主張します。
気になるお金の不安を解消する給付金制度
育休中の収入面に不安を覚える方も少なくありませんが、日本の制度は非常に手厚く設計されています。雇用保険の被保険者であれば「育児休業給付金」が支給され、休業開始から6カ月間は賃金の67％が国から支払われます。この給付金は非課税であるうえに、期間中は社会保険料の支払いも免除される仕組みです。そのため、実際の受給額は休業前の手取り収入に近い水準が維持されます。
ファイナンシャルプランナー（FP）とは、資産運用や保険、税金など人生設計に関わるお金の計画を総合的にアドバイスする専門家です。専門家である山崎さんも太鼓判を押すこの制度ですが、給付金が口座に振り込まれるまでには数カ月のタイムラグが生じる点には注意が必要です。あらかじめ賞与などを手元に残し、生活資金に余裕を持たせておく工夫が欠かせません。
2020年01月07日の時点で、男性の育休取得日数は5日未満が約36％、2週間未満が約35％となっており、短期間の取得が7割を超えているのが実情です。しかし、給付金の恩恵を十分に受けるためにも、20日以上のまとまった取得を目指すのが賢い選択といえます。会社員だからこそ使えるこの貴重な権利を、ぜひ勇気を持って活用し、家族の絆を深める一歩を踏み出してください。
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