1995年の阪神大震災から25年という節目を迎える中、全国で若い世代が防災の主役に躍り出ています。兵庫県をはじめとする被災地では、高校生たちが自発的に「防災リーダー」として立ち上がり、地域を守るための活動を活発化させているのです。さらに、専門的な知識を持つ民間資格「防災士」を取得する若者も急増しており、次世代の頼もしい盾として注目を集めています。
インターネット上でもこの動きは大きな反響を呼んでおり、「若い世代がこれほど真剣に備えている姿に胸が熱くなる」「お年寄り主体の地域防災に新しい風が吹くのは素晴らしい」といった、称賛と期待の声が溢れていました。若者ならではの柔軟な発想と行動力が、これからの地域社会の安全を高める大きな原動力になることは間違いないでしょう。
遊びから学ぶ！高校生が仕掛けるユニークな防災教育
2019年12月、兵庫県立明石南高校では生徒15名が地元の小学生に向けた防災教室の準備に励んでいました。彼らが教材として選んだのは、地震時の避難を擬似体験できるすごろく形式のボードゲームです。「漢字にはふりがなを振ろう」「道具のイラストは大きくしよう」など、子供たちの目線に立った細やかな工夫が、生徒たちの手によって次々と加えられていきました。
参加した2年生の浅野千紗稀さんは、家族全員で防災について話し合うきっかけになってほしいと、その熱い想いを語ります。こうした活動の背景にあるのが、兵庫県教育委員会が2012年度から開始した「防災ジュニアリーダー」の養成制度です。夏休みの合宿を通じて災害の知識を深め、震災遺構を見学した中高生たちが、それぞれの学校で避難経路の見直しなどを実践しています。
全国へ広がる輪と若き専門家「防災士」への期待
この先進的な取り組みは他県にも波及しており、東日本大震災の被災地である宮城県でも2017年度から同様の研修会がスタートしました。2019年3月の開催時には、北海道から熊本県まで10都道県から約130人もの意欲ある高校生が集結しています。被災した記憶を風化させず、最先端のノウハウを全国へ持ち帰るハブとしての役割も、彼らは見事に果たしているのです。
さらに注目すべきは、NPO法人「日本防災士機構」が認定する民間資格である「防災士」を取得する若者の増加です。これは救急救命や避難所運営など、災害時に実効性のある対応力を身につけた人に与えられる資格です。2019年10月末時点で全国の取得者は約18万人に達し、そのうち30歳以下の若年層が約2万5千人を占めるまでになりました。
自治体も後押し！少子高齢化を救う若者のパワー
若者の力を地域防災に活かそうと、自治体側も独自の支援に乗り出しています。例えば岐阜県輪之内町では2018年度から町立中学校の2年生全員を対象に養成講座を開設しました。また、西日本豪雨を経験した愛媛県松山市でも、2019年度から講座の対象を高校生にまで拡大し、地域を挙げた防災力の底上げを図っています。
少子高齢化が進む現代において、従来の自治会や行政だけに頼る防災には限界が見え始めています。だからこそ、こうした若者たちが知識を備え、地域のリーダーとして活躍する意味は極めて大きいと言えるでしょう。震災の教訓を未来へとつなぐ彼らの挑戦を、私たち大人も全力で応援し、共に安全な街づくりを進めていくべきではないでしょうか。
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