世界の自動車市場にいま、激震が走っています。2019年の世界新車販売台数が、2018年に続き2年連続で前年を割り込む見通しとなりました。2年連続のマイナスを記録するのは、あの世界的な金融危機であるリーマンショックの影響を受けた2008年から2009年以来の事態です。減少率は前年比で4％前後に達するとみられ、自動車メーカーの構造改革や人員削減の波が一気に加速する可能性を秘めています。
かつてのリーマンショック時には、先進国の冷え込みを新興国の経済成長が補うという構図が存在していました。しかし今回は、世界最大の市場である中国や、急速な成長を遂げていたインドが景気減速により大苦戦を強いられています。日米欧の主要国も軒並み勢いを欠いており、世界全体の需要を牽引する国がどこにも見当たらないという、極めて深刻な事態に直面しているのです。
SNS上でもこのニュースは大きな話題を呼んでおり、「いよいよ自動車の所有から共有への転換期が来たのではないか」「若者の車離れだけでなく、世界的な経済の不安が直撃している」といった、今後の産業構造の変化を予感する声が相次いでいます。自動車が売れない時代への突入は、私たちの生活や働き方にも直結する問題として捉えられているようです。
2019年1月から11月までの主要国の販売実績を合算すると約7260万台となり、前年の同じ時期に比べて4％も落ち込みました。これらは世界の8割以上のシェアを占める地域であるため、2019年通年の世界販売数は9100万台強にとどまる見込みです。国際自動車工業連合会（OICA）のデータでは2018年が0.6％減だったため、今回の落ち込みの激しさが浮き彫りとなっています。
不調の最大の引き金となったのは、世界シェアの約3割を握る中国の失速です。米中貿易摩擦の長期化などが原因で景気が冷え込み、労働者の実質賃金、つまり物価の変動を反映した実際の購買力が低下したことが響いています。さらに雇用の先行き不安も手伝い、これまで市場を支えていた内陸部の中間所得層が、新車の購入に対して一気に慎重な姿勢へと転じました。
このあおりを受け、中国市場では現地ブランドだけでなく、米国のゼネラル・モーターズなどの大手メーカーも大苦戦を強いられる結果となりました。また、金融機関の信用不安に揺れるインドでも、2019年1月から11月の販売台数が前年同期比で14％も激減しています。世界2位の規模を誇る米国でも2年ぶりに前年を下回るなど、世界的なドミノ倒しが起きています。
私はこの現象を、単なる景気の波ではなく「自動車の価値」そのものが問われる大転換点だと確信しています。これからの自動車メーカーは、ただ移動手段としての車を大量生産するビジネスモデルから脱却しなければ生き残れません。環境に優しい次世代の移動体験や、所有しない新しい価値観に寄り添う革新的なサービスへの移行を、今こそ急ぐべきではないでしょうか。
コメント