自動車業界に激震が走るビッグニュースが飛び込んできました。本田技研工業と explores自動車が、水素を燃料にして走る「燃料電池車（FCV）」の大型トラックを共同開発すると、2020年1月15日に華々しく発表したのです。走行中に地球温暖化の原因となるガスを一切出さないFCVは、日本や中国の政府も普及に躍起となっています。しかし、高額な車両価格や燃料拠点の不足が原因で、一般向けの販売は苦戦を強いられてきました。今回のタッグは、そんな停滞感を打破する起死回生の一手と言えるでしょう。
この画期的な発表に対して、SNS上では「ついに本命の組み合わせが来た！」「長距離トラックこそ水素の強みが活きる分野だ」と、好意的な意見が相次いでいます。乗用車ではライバルが先行する中、商用車での逆転劇を期待する熱い声が溢れている印象です。ホンダの広報担当者は同日の事業説明会で、大型車に強い伝統を持ついすゞに熱烈なアプローチをかけた舞台裏を明かしました。自社にない強みを他社と補い合う姿勢からは、激変する市場を生き抜く強い覚悟が滲み出ています。
なぜ電気ではなく水素なのか？大型物流が抱える切実な課題
環境に優しい乗り物といえば、電気自動車（EV）を思い浮かべる方も多いかもしれません。ですが、実は重い荷物を載せて長い距離を走る大型トラックには、EVのシステムは不向きとされています。なぜなら、積載量を増やそうとするとバッテリー自体が巨大化し、車両が重くなりすぎて肝心の荷物が運べなくなるからです。そこで白羽の矢が立ったのが、水素と空気中の酸素を化学反応させて自ら電気を生み出すFCVです。これこそが、排出するのが水だけという「究極のエコカー」の本領発揮となります。
私は、この両社の選択は極めて合理的であり、日本の物流を守るための極めて重要な一歩だと確信しています。日本政府は2016年に策定した戦略で、2020年までに4万台、2025年までに20万台のFCV普及を掲げました。大気汚染に悩む中国も、次世代エコカーの柱として巨額の支援を行っています。しかし現実は厳しく、2019年の国内乗用車販売は予測を大きく下回る690台に留まりました。だからこそ、決まったルートを走り、計画的に燃料を補給できるトラックやバスなどの商用車に活路を求める戦略は、大正解なのです。
押し寄せる国際競争の波！世界中の巨人が狙う新市場の行方
普及の壁となっている700万円を超える車両価格や、全国に100カ所程度しかない水素ステーションの少なさも、企業が導入する商用車であれば解決の糸口が見えてきます。充電に時間がかかるEVに比べ、燃料補給が素早いFCVはビジネスの現場で大きな強みになるでしょう。専門家も、価格面の課題さえクリアできれば大化けする可能性があると太鼓判を押しています。このチャンスを狙っているのは二社だけではありません。パイオニアであるトヨタ自動車や、海外の有力部品メーカーも虎視眈々と量産化を狙っています。
世界中で環境規制が厳格化する今、エコカーの需要は高まる一方です。企業の枠を超えた「仲間づくり」の競争は、今後さらに加速していくでしょう。ホンダといすゞが手を取り合った今回の共同研究は、まずは2年間を予定しており、試作車の開発を進めていく方針です。日本の優れた環境技術が世界のスタンダードとなり、私たちの生活を支える緑色の物流ネットワークが完成する日を、期待を込めて見守りたいと思います。
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