現代社会において単身世帯の増加や未婚化の波が止まらない中、そもそもなぜ人は結婚を選ぶのかという疑問が浮かびます。東北大学の若林緑准教授が2020年1月21日に提示した論考によると、この問題は経済学の視点から紐解くことが可能です。人が家族を形成するのは、結婚生活によって得られる経済的なプラスの要素が、個人の自由を制限されるマイナス面を上回るからだと考えられています。SNS上でも「結婚を損得勘定で考えるのは冷徹に見えるけれど、非常に腑に落ちる分析だ」といった納得の声が数多く寄せられています。
結婚がもたらす1つ目の利点は、子どもや愛情といった「家庭内生産物」の存在です。これらはパートナーと協力して初めて育まれる特別な価値と言えます。2つ目は、お互いの得意分野を活かす「比較優位（ひかくゆうい）」の連係プレイです。これは一方が外で稼ぎ、他方が家事や育児に専念するという、能力に応じた効率的な役割分担を指します。仮に共働きであっても、料理や掃除などお互いの得意な領域を分担し合うことで、一人暮らしの時よりも生活のクオリティを格段に高めることができるでしょう。
3つ目として挙げられるのが、暮らしのコストを抑える「規模の経済性」という効果です。住居や家電製品などは、夫婦で共有してもそれぞれの取り分が減らない非競合的な性質を持っています。SNSでは「同棲や結婚を始めてから家賃や光熱費の負担が劇的に減った」というリアルな意見が目立ち、この効果を実感している人は多いようです。さらに4つ目として、お互いの信頼関係が深いために「情報の非対称性（じょうほうのひたいしょうせい）」によるトラブルを防げる強みもあります。
情報の非対称性とは、一方だけが重要な情報を握り、もう一方がそれを把握できない不均衡な状態を意味します。これが原因で、隠れてサボるような「モラルハザード（道徳的危険）」が起きやすくなりますが、夫婦間ならお互いの行動を見守りやすいため、金融機関が貸してくれないような資格取得の資金なども安心して融通し合えるのです。そして5つ目が、病気や失業の際に支え合える所得低下のリスク分散機能です。片方が働けなくなっても、もう一方がカバーすることで、家庭が独自の保険として機能します。
筆者の視点として、これらの合理的な利点がある一方で、現代は「一人の自由やプライバシー」という無形の価値が昔以上に重視される時代だと感じます。利便性やリスクヘッジの仕組みが社会的に充実した結果、結婚というシステムに頼る必要性が薄れてきたことも未婚化の要因でしょう。自由を縛られるコストが5つのメリットを上回ると感じる人が増えたのは、個人の生き方が尊重される豊かな社会への変化の表れだと言えます。制度に縛られず、自分に最適なライフスタイルを選択できる視点を持つことが大切です。
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