空前の売り手市場が続く中、多くの企業が深刻な労働力不足に直面しています。こうした状況を打破するため、各社は魅力的な労働環境の整備に必死です。就職情報大手のマイナビが実施した人材ニーズ調査によって、驚きの実態が明らかになりました。なんと2019年の1年間で、人員を確保するために基本給のベースアップに踏み切った企業が5割を超えたのです。この数字は、企業が優秀な人材を惹きつけるために、どれほど本気であるかを如実に物語っていると言えるでしょう。
ここで注目したい「基本給」とは、各種手当や残業代を除いた、給与の土台となる最も重要な賃金のことです。毎月の支給額が安定するため、働く側にとっては生活設計が立てやすくなるという大きなメリットがあります。これまでは賞与、つまりボーナスなどの一時金で調整することが多かった企業側ですが、基本給そのものを底上げするという経営判断に踏み切っています。固定費が増えるリスクを背負ってでも、まずは人手を集めたいという切実な想いが透けて見えます。
このニュースに対し、SNS上では「ついに自分の会社も基本給が上がった！」と喜ぶ声が相次いでいます。その一方で、「物価も上がっているから、これくらいではまだ足りない」といった、現状に厳しい目を向ける冷ややかな意見も少なくありません。企業側の努力を評価しつつも、労働者の生活実感としてはさらなる処遇改善を求める声が根強いようです。現在の求職者が、給与の額面だけでなくその内訳まで厳しくチェックしている様子が伺えます。
編集部としては、この基本給アップの動きを非常にポジティブに捉えています。少子高齢化が進む日本において、魅力的な賃金を提示できない企業は淘汰されていく運命にあるでしょう。ただ給与を上げるだけでなく、多様な働き方を認めるなど、総合的な魅力を高めることがこれからの企業には求められます。この賃上げの潮流が2020年01月30日現在のトレンドに留まらず、日本の労働環境全体を底上げする起爆剤になることを期待して止みません。
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