東芝の新社長に車谷暢昭氏が就任！48年ぶりの外部血統が挑むデジタル融合と経営再建の未来

日本のインフラを支え続けてきた名門・東芝に、歴史的な転換期が訪れました。2020年1月18日、東芝は車谷暢昭会長兼最高経営責任者（CEO）が、2020年4月1日付で社長に就任する人事を電撃発表したのです。

これまで社長を務めていた綱川智氏は、代表権のない会長へと退く形になります。驚くべきことに、外部から招聘された人材が東芝のトップである社長の座に就くのは、実に48年ぶりの出来事だそうです。このニュースに対してSNS上では、「いよいよ本格的な大改革が始まるのではないか」といった期待の声が続々と寄せられています。

車谷氏は三井住友銀行の副頭取を経験した、いわば金融界のエリートです。2018年に東芝の会長兼最高経営責任者（CEO）に迎えられてからは、経営再建のための道しるべとなる中期経営計画の策定を力強く引っ張ってきました。

最高経営責任者（CEO）とは、企業の経営方針を決定する最高責任者のことです。今回の人事によって、彼にさらなる権限が集中することになります。これは、激変するビジネス環境において、迅速な意思決定を行うための体制を整えることが狙いでしょう。名門のスピード感ある復活劇に、世間の注目が集まっています。

一方で、これまで会社を支えてきた綱川氏は、2016年6月に社長へ就任してから約4年間にわたり東芝の舵取りを担いました。医療部門出身の彼は、副社長時代から白物家電事業の売却といった重い実務を数多くこなしてきた人物です。

車谷氏がトップになってからは、最高執行責任者（COO）として実務の指揮を執り、彼を献身的に支えてきました。最高執行責任者（COO）とは、CEOが定めた方針に従って、実際の業務を執行する現場のトップを意味します。今後は代表権を持たない会長として、社外との絆を深める対外活動に専念する予定です。

東芝は2015年に発覚した不正会計や、アメリカの原子力発電子会社が抱えた膨大な損失によって、倒産の危機にさえ瀕していました。利益の柱だった半導体メモリー事業を売却するなど、身を削るような再建を進めてきたことは記憶に新しいところです。

崖っぷちからの復活を目指す同社が、これからの成長の柱として見据えているのが「デジタル技術の融合」になります。これは、発電所や鉄道といった従来のインフラ事業やエネルギー分野に、AI（人工知能）やデータ分析といった最先端のIT技術を掛け合わせ、新しい価値を生み出す戦略です。

私は、この車谷新体制への移行こそが、東芝が過去の負の遺産を完全に断ち切り、グローバルな競争力を取り戻すためのラストチャンスだと考えています。これまでの縦割り社会だった東芝に、金融界出身の合理的な視点が完全に融合すれば、他社には真似できない強力なビジネスモデルが誕生するはずです。

SNSでも「伝統企業がIT企業のように生まれ変わる姿を見てみたい」と、変革を応援するメッセージが目立ちます。48年ぶりの異例の人事がもたらすスピード感が、日本の製造業全体に刺激を与える起爆剤になることを、大いに期待したいところです。