「有事は買い」。この投資の世界で古くから語り継がれる格言を、皆さんは耳にしたことがあるでしょうか。戦争や自然災害といった、予測不能な事態が発生した際に市場が動揺し、株価が一時的に下落する現象を指します。しかし、投資のプロたちはこのタイミングこそが、長期的な資産形成において絶好の買い場であると分析しています。2020年2月1日現在、世間は新型肺炎の感染拡大に対する不安に包まれていますが、市場の裏側では、着実にチャンスを見極めようとする投資家の姿があるようです。
実際、著名な機関投資家からも「一時的に値を下げた優良銘柄を拾う絶好の好機である」といった声が聞かれています。市場の指標となるような企業、例えば信越化学工業やファナックといった銘柄が、不安感の中でも力強い反発を見せている事実は、まさに投資家たちが冷静に市場の底力を信じている証拠と言えるでしょう。私自身も、こうした「不安に過剰反応しない姿勢」こそが、投資で利益を上げるための最も重要な教訓だと考えています。
歴史が証明する感染症と株価の相関関係
なぜ、治療法すら見えない深刻な状況下で、株価が持ち直す動きを見せるのでしょうか。その背景には、過去の膨大な経験則が存在します。米国のチャールズ・シュワブが行った調査によれば、1980年代以降の13回にわたる感染症拡大の局面において、世界株価は1カ月後にはほぼ横ばい、そして3カ月後には約3.1％、半年後には約8.5％もの上昇を記録しているのです。
例えば、2003年に発生した重症急性呼吸器症候群（SARS）のケースでは、半年で株価が2割も上昇しました。感染症や紛争といったショックが起きても、世界経済が拡大のトレンドにあれば、その勢いが簡単に崩れることはありません。むしろ、こうした事態は市場の「需給の歪み」を生むだけで、経済の本質的な価値が変わるわけではないのです。
期待される政策対応と投資家の冷静な判断
また、もし景気が弱含んでいる場合であっても、政府による強力な政策対応が株価を下支えします。金融引き締めの緩和やインフラ投資の強化といった景気浮揚策が実行されることが多いため、かえって株価の上昇トレンドを後押しする材料になることも少なくありません。現在も、中国政府による経済対策への期待が投資家の間で高まり始めています。
感染症の収束時期を予測することは、誰にとっても困難です。しかし、SNS上でも「狼狽売りをするのではなく、今は静観して次の一手を待つべきだ」という冷静な意見が目立ち始めています。不安に振り回されるのではなく、現実を直視し、歴史が示すデータの裏側にある「投資機会」を見逃さない。そのような理性的でクールな視点こそが、今の投資家に求められている最大のスキルではないでしょうか。
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