欧州の自動車市場において、今まさに巨大な地殻変動が沸き起こっています。2020年1月から自動車メーカーへ課された新たな環境規制をきっかけに、主要国の新車販売における電気自動車（EV）のシェアが驚異的な急上昇を記録しました。
特にフランスでは、2020年1月のEV販売比率が8.2%に達しており、2019年の通年平均からわずか1ヶ月で6.3ポイントも跳ね上がっています。この突然とも言える爆発的な普及劇に対し、SNS上では「いよいよヨーロッパの本気が始まった」「想像以上のスピード感で進んでいる」といった驚きと興奮の声が溢れ返っていました。
巨額の罰金を回避せよ！牙を剥く新型環境規制の全貌
この急進劇の背景にあるのは、世界で最も厳格とされる二酸化炭素（CO2）の排出規制です。これは、各メーカーが販売する新車の平均CO2排出量を走行1キロメートルあたり95グラム以下に抑えることを義務付けるルールであり、地球温暖化対策として導入されました。もしこの目標を達成できない場合、企業には天文学的な額の罰金が科せられるため、各社は死活問題としてEVの販売強化に乗り出しています。
ドイツでも2020年1月のEV比率は3.0%へと高まり、前年同月比で61%増という凄まじい伸びを記録しました。さらに、コンセントから直接充電が可能な「プラグインハイブリッド車（PHV）」も英独仏のすべてで前年同月の2倍以上の売れ行きを見せており、電動化へのシフトは止まりません。
加速する脱ガソリンの潮流と日本が直面する危機
さらに追い風となるように、2020年2月4日にはイギリス政府が、ハイブリッド車を含むガソリン車などの新規販売を2035年までに禁止する方針を大々的に表明しました。フォルクスワーゲンをはじめとする欧州の大手自動車メーカーも、2020年から新型EVを次々と市場へ投入する計画を立てており、市場の主導権争いは激化の一途を辿るでしょう。
筆者は、この欧州のドラスティックな変化を、日本の自動車産業も決して他人事として静観すべきではないと考えます。優れたハイブリッド技術に甘んじることなく、この異次元のEVシフトの波に一刻も早く飛び乗らなければ、世界市場から置き去りにされるという強い危機感を持つべきではないでしょうか。
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