日本の不動産投資信託（REIT）市場に、大きな嵐が吹き荒れています。2019年07月05日、投資法人みらいは、さくら総合リート投資法人との間で、両法人の運用会社が合併の実現に向けた「友好的な協議」を開始したことを明らかにしました。この発表は、投資家の間でも大きな注目を集めており、SNS上では「ついにホワイトナイトが現れたか」「今後の分配金への影響が気になる」といった期待と不安が入り混じった声が次々と上がっています。
そもそも今回の騒動の背景には、スターアジア不動産投資法人がさくら総合リートに対して仕掛けた、強引とも言える合併提案がありました。こうした状況下で名乗りを上げた投資法人みらいは、敵対的な買収者から対象企業を守る救世主、いわゆる「ホワイトナイト（白馬の騎士）」としての役割を果たすことになります。投資家保護の観点からも、この「友好的」という言葉が持つ意味は非常に重く、市場の健全な発展を願う人々にとっては、一つの希望の光に見えるかもしれません。
混迷を極める8月30日の投資主総会と、泥沼化する法廷闘争の行方
しかし、事態は一筋縄ではいきそうもありません。スターアジア側は合併を強行するため、2019年08月30日に関東財務局の許可を得て投資主総会を開催する準備を進めてきました。これに対し、さくら総合リート側も同日に独自の総会をぶつけるという、異例の対抗策を打ち出しています。両陣営が同じ日に異なる目的で総会を開くという、まさに前代未聞の事態に発展しており、投資主の判断を仰ぐ場が混乱の渦に飲み込まれようとしています。
この動きを阻止すべく、スターアジア側は東京地方裁判所に対し、さくら側が主導する総会の開催を差し止めるための仮処分を申し立てました。これに対し、さくら総合リートは2019年07月05日に声明を発表し、徹底抗戦の構えを鮮明にしています。彼らは「全面的に立ち向かい、正当性を主張する」と断言しており、REIT史上でも稀に見る激しい法廷闘争へと発展することは避けられない情勢でしょう。
私自身の見解としては、不動産投資法人同士の健全な再編は市場の活性化に繋がると考えますが、投資主の利益が置き去りにされるような争いは避けるべきだと感じます。今回のケースでは、どちらの合併案が中長期的な資産価値の向上に寄与するのか、冷静な議論が求められるはずです。SNSでも「投資主不在の椅子取りゲームはやめてほしい」という鋭い指摘が見られましたが、透明性の高い情報開示こそが、今のこの混乱を収束させる唯一の鍵となるのではないでしょうか。