化学産業の中でも地味なイメージを持たれがちな塗料業界が、今、世界的規模でダイナミックな再編の波にさらされています。背景にあるのは、特定の地域への依存からの脱却と、安定的な収益構造を確立したいという各社の強い願いでしょう。世界の大手企業が規模の拡大を目指し、壮大なM&A（合併・買収）の機運が渦巻いている様子は、業界地図を大きく塗り替える予兆を感じさせますね。
この再編劇をリードしている一角が、日本の日本ペイントホールディングス（HD）です。同社は、2019年4月に開催された記者会見で、オーストラリアの塗料最大手であるデュラックスグループを約3,000億円で買収する計画を公表しました。同社の田堂哲志社長は、「中国一辺倒から脱却し、安定的な収益体制をつくる」との強い自信を見せていました。この発言は、特定市場の景気変動リスクを分散させ、強固な経営基盤を築こうとする同社の戦略を明確に示していると言えるでしょう。
デュラックスグループは、建築用塗料を得意としており、オーストラリアやニュージーランドといったオセアニア地域で約5割弱という高いシェアを誇っています。この買収によって、日本ペイントHDはデュラックスの持つ強固な市場基盤を獲得し、さらに同社が元々強みを持つアジアの販売ルートも活用して、販売網のグローバルな拡大を目指す方針です。また、同社はさらに手を緩めず、2019年6月にはトルコの塗料首位企業であるベテックボイヤの買収も進める予定となっております。同社は汎用品や低価格帯の建築用塗料に強みがあり、買収後は日本ペイントHDが持つ高付加価値品をラインナップに加え、販売シナジーを追求していくことでしょう。
日本ペイントHDがこれほど相次いでM&Aを進める最大の理由は、収益の安定化に尽きます。買収発表時点では、同社の売上高の約7割弱が中国やアジア市場に依存しており、市場リスクの分散が喫緊の課題でした。今回のオーストラリア、トルコの企業をグループに迎え入れることで、地域ごとの収益構造を見直し、よりバランスの取れた体制への転換を図りたい考えです。これは、私が長年ウォッチしてきたグローバル企業が成長の次の段階へ進む際に必ず直面する、持続可能性を高めるための重要な一歩だと捉えています。
関西ペイントホールディングスも負けてはいません。同社は、2016年にサウジアラビア、2017年にはウガンダなど、中東やアフリカの現地企業の買収を積極的に推し進めてきました。これまでに獲得した資産や販路を最大限に生かし、収益拡大へのアクセルを踏み込んでいる状況です。例えば、南アフリカではこれまで手が薄かった中間層向けの商品ラインナップを充実させています。また、アフリカ市場全体ではザンビアやウガンダを中心に、蚊よけ塗料のような現地のニーズに応える特色ある製品を通じて、ブランドの知名度向上や販売ルートの開拓を進めているようです。これは、単なる市場拡大ではなく、地域社会の課題解決に貢献しながら成長を目指す、素晴らしい戦略ではないでしょうか。
こうした日本の大手2社が攻勢を強める背景には、世界の塗料業界で先行して見られた再編の動きがあります。具体的には、2017年には米国のPPGインダストリーズがオランダのアクゾ・ノーベルに対し、最大3兆3,000億円規模という巨額の買収提案をしましたが、これは破談に終わりました。また、日本ペイントHDも米国のアクサルタ・コーティング・システムズへの買収提案を断念するなど、合意には至らなかったものの、業界を震撼させるような大型の買収提案が相次いでいたのです。
ブランド力が鍵を握る海外市場の特殊性
海外、特に欧米の市場では、塗料は建築用であれば一般家庭でのDIYや内装向けに多く利用されます。そのため、塗料の品質はもちろんのこと、ブランド力が消費者の購買行動や販売量に極めて大きな影響を及ぼします。こうした市場の特殊性を鑑みれば、M&Aによる企業の取り込みこそが、事業規模を拡大し、短期間で強力なブランドと販路を獲得するための最も重要な戦略となります。世界中の企業が次の一手を虎視眈々と狙っている状況であり、今後の業界の動きから、目が離せません。
これらの動向は、SNSでも大きな反響を呼んでいます。特に日本ペイントHDの巨額買収ニュースに対しては、「国内市場が縮小する中で、英断だ」と評価する声や、「アジア依存からの脱却は必須。リスクヘッジとして正しい戦略だ」と企業の舵取りを支持する意見が多く見られました。また、関西ペイントのアフリカでの事業拡大についても、「蚊よけ塗料など、現地に根差した製品開発は素晴らしい」「新しい市場での挑戦に期待したい」といった、積極的な事業展開を後押しするコメントが目立っています。この世界的な再編は、日本の化学産業が次の成長フェーズへと移行するための、避けて通れない道筋だと私は確信しております。
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