2019年10月01日現在、投資家の間で注目を集めているのが、日本経済新聞社が算出した売上高100億円以下の中堅上場企業「NEXT1000」の動向です。特に配当の積極性を示す指標として知られる「株主資本配当率（DOE）」の過去3年平均を調査したところ、驚くべき傾向が浮かび上がりました。IT分野や医療機器といった、独自の強みを持つ企業が上位を独占しているのです。
ここで注目したい「株主資本配当率（DOE）」とは、企業が株主から預かっている純資産に対して、どれだけの割合で配当を出しているかを示す指標を指します。一般的な配当性向がその年の利益に左右されるのに対し、DOEは企業の体力そのものに基づいた還元姿勢を反映するため、安定したリターンを期待する投資家にとって非常に信頼できる「実力値」といえるでしょう。
ネット上のSNSでも、こうした中堅企業の還元姿勢に対して「派手さはないが、確かな技術力が配当という形で還元されるのは嬉しい」といったポジティブな反応が相次いでいます。成長著しいベンチャーと安定した大企業の「いいとこ取り」をしている点に、賢い投資家たちは既に目を光らせているようです。専門特化したニッチな市場で高いシェアを誇るからこそ、無理のない高還元が実現できるのでしょう。
編集者としての私の視点では、単に「お金を配っている」こと以上に、その背景にある「経営の筋肉質さ」を評価すべきだと考えます。身の丈に合った投資で着実に稼ぎ、余剰をしっかり株主に返すサイクルは、日本企業が目指すべき誠実な姿そのものです。世界情勢が不透明な2019年という時代だからこそ、こうした「得意分野に特化した強い中堅」が、市場の新たな主役に躍り出る可能性を秘めています。
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