自分らしい暮らしを追求する若者を中心に、今、賃貸物件の在り方が劇的に変化しています。リクルート住まいカンパニーが2019年10月21日に発表した最新の調査結果によると、賃貸住宅でありながら壁紙や床などを自分で改修した経験を持つ人が、全体の約2割に迫る18％に達しました。これまでは「借り物はそのまま使う」のが常識でしたが、DIY文化の浸透によって、住まいを自由にカスタマイズするスタイルが定着しつつあるようです。
SNS上でもこの話題は大きな反響を呼んでおり、「原状回復の範囲内で工夫するのが楽しい」「DIY可能な物件をもっと増やしてほしい」といったポジティブな声が数多く投稿されています。こうした消費者のこだわりが強まる一方で、お部屋探しのプロセス自体は非常に効率化されているのが現代の特徴です。スマートフォンの普及により、わざわざ不動産会社へ足を運ぶ前に、ネット上で徹底的に物件を比較・検討する層が主流となりました。
店舗訪問数は過去最低へ！効率重視のスマートな部屋探し
物件探しにおいて、実際に不動産店舗を訪れる回数や、お部屋の中を確認する「内見」の数は、調査開始以来の過去最低を更新し続けています。これは決して住まいへの関心が薄れたわけではなく、むしろネット上での事前選別が非常にシビアになっている証拠でしょう。無駄な移動を省き、納得のいく1軒をピンポイントで狙い撃ちにするスタイルは、多忙な現代人にとって合理的な選択と言えるのではないでしょうか。
しかし、技術の進化に対して普及が追いついていない領域も存在します。それが、対面なしで契約を完結させる「オンライン賃貸契約サービス」です。これは宅地建物取引士がテレビ電話等で物件の重要事項を説明する「IT重説（重要事項説明）」を含む仕組みですが、今回の調査での利用者はわずか3.1％に留まりました。法改正によって遠隔での契約が可能になったものの、多くのユーザーにとってはまだ馴染みの薄い未知のサービスという印象が強いようです。
私は、この「理想の空間作りにはこだわるが、手続きは簡略化したい」という矛盾したニーズこそが、今後の不動産市場を牽引する鍵になると考えています。セルフリノベーションというクリエイティブな楽しみを支援しつつ、煩雑な事務手続きをデジタルでスマートに解決できるインフラが整えば、賃貸生活はもっと自由で豊かなものになるはずです。技術の認知拡大と、住み手の個性を尊重する大家さんの理解が、これからの住まいをより魅力的に変えていくことでしょう。
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