2019年11月01日、スポーツ界に激震が走っています。東京2020オリンピックのマラソンと競歩が、暑さ対策を理由に急きょ札幌で開催される見通しとなったのです。開催まで1年を切ったこの時期に、国際オリンピック委員会（IOC）から飛び出した驚きの提案は、日本中を驚かせました。
現在、東京都内ではIOCの調整委員会が開催されており、ジョン・コーツ委員長は「札幌開催は決定事項だ」と言い切っています。しかし、開催地を奪われる形となる東京都の小池百合子知事は「開催都市に相談がないまま決められた異例の事態」と、強い不快感を露わにしているのが現状です。
SNS上でも「選手の健康を考えれば賢明な判断だ」と支持する声がある一方で、「今まで東京が道路の遮熱舗装（路面の温度上昇を抑える特殊な加工）などに投じてきた予算はどうなるのか」といった困惑の声が渦巻いています。まさに、真夏の猛暑が招いた予測不能の展開といえるでしょう。
コスト負担は誰の手に？北海道と札幌市が示す強い決意
2019年10月31日、札幌市の秋元克広市長はインタビューに応じ、開催を歓迎しつつも「運営費は組織委員会や東京都が負担すべきだ」と釘を刺しました。前日に「都民の税金は出さない」とした小池知事の発言に対し、真っ向から対立する姿勢を見せています。
北海道の鈴木直道知事も、同日の記者会見で「他の自治体で競技が行われる場合と同様の扱いが基本だ」と強調しました。これは、特例として北海道だけに多額の出費を強いるのは筋違いだという、首長としての毅然としたメッセージです。
個人的には、この「押し付け合い」のような状況は非常に残念に感じます。五輪は平和の祭典であり、主役はあくまでアスリートです。開催都市と地方自治体が費用負担を巡って対立し続けることは、本番に向けて決してプラスには働かないのではないでしょうか。
2019年11月01日には、鈴木知事と秋元市長によるトップ会談も予定されています。2030年の冬季五輪招致を見据える札幌市にとって、この試練は「オール北海道」の底力を見せる絶好の機会でもあります。準備期間はわずかですが、世界に誇れる運営を期待したいものです。
コメント