世界保健機関（WHO）が2019年11月22日に発表した最新の調査結果によると、現代を生きる11歳から17歳の青少年たちの健康状態に、深刻な黄色信号が灯っています。なんと、健康を維持するために推奨される「1日1時間の運動」を実践できていない若者が、世界全体で約8割にものぼることが明らかになりました。
SNS上ではこのニュースに対し、「スマホやゲームの普及が影響しているのでは？」「学業が忙しすぎて動く暇がない」といった懸念の声が次々と上がっています。多くの大人が自分たちの子供時代と比較し、外で遊ぶ機会が減っている現状を肌で感じているようです。便利すぎる現代社会の歪みが、子供たちの体にも現れ始めているのかもしれません。
今回の調査は2001年から2016年にかけて、世界146カ国、約160万人の生徒を対象に行われた大規模なものです。残念ながら今回のデータに日本は含まれていませんが、世界的な傾向として運動不足の割合は常に8割を上回っています。2016年の時点で、女子の84.7％、男子の77.6％が活動量不足という、極めて憂慮すべき数値が報告されました。
男女格差と地域別の驚くべき実態
調査結果を詳しく見ていくと、女子の方が男子よりも運動不足に陥りやすいという、根深いジェンダーギャップが浮き彫りになっています。女子の運動不足率が男子を下回ったのは、世界中でアフガニスタンやトンガなど、わずか4カ国しか存在しません。WHOは、女子が積極的に体を動かせるような環境づくりや政策が、今まさに求められていると強く主張しています。
国別で見ると、2016年に最も運動不足の割合が高かったのは韓国で、94.2％という驚愕の数字を記録しました。特に韓国の女子に関しては97.2％に達しており、受験戦争などの社会的な背景が影響している可能性も考えられるでしょう。一方で、最も活動的なのはバングラデシュで、それでも66.1％の若者が運動不足という結果になっております。
私は、この問題を単なる「個人のやる気」で片づけてはならないと考えます。都市化による遊び場の減少や、デジタルデバイスへの依存は、もはや個人の努力だけで抗えるものではないからです。大人が積極的に、歩くことや体を動かす遊びを日常に取り入れるきっかけを作り、社会全体で若者の健康を支える「仕組み」を再構築すべき時期に来ているのではないでしょうか。
WHOが提唱する「運動」とは、何も激しいスポーツだけを指すわけではありません。通学での歩行や家の中での雑用、あるいは全力で遊ぶことさえも、立派な身体活動に含まれるのです。2019年11月22日の提言を重く受け止め、まずは1日60分、意識的に体を動かす楽しさを子供たちに伝えていくことが、将来の健康リスクを減らす第一歩となるはずです。
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