車の未来を大きく変える「自動運転」の実現に向け、私たちの想像を超えるような挑戦が始まっています。無人運転を支えるために絶対に欠かせないのが、車両の故障や不測の事態に備えた「遠隔監視」です。この重要な役割を担おうとしているのが、意外にも国内損害保険大手の「損害保険ジャパン日本興亜（損保ジャパン）」なのです。
損保ジャパンは、次世代通信規格「5G」を活用した自動運転の取り組みを加速させています。5Gとは、超高速・大容量・低遅延を特徴とする通信技術のことです。2019年2月にはKDDIと共同で公道での実証実験を実施しました。さらに2018年9月には、自動運転車を遠隔で監視・操作するための専用施設「コネクテッドサポートセンター」を東京都中野区に開設しています。
なぜ損保会社が車を遠隔操作するのか？
保険会社がここまで熱心に自動運転に取り組む背景には、実は強い危機感があります。自動運転技術が完成すれば、交通事故は劇的に減少するでしょう。それは社会にとって喜ばしいことですが、従来の「自動車保険」というビジネスモデルの必要性が揺らぐことを意味します。だからこそ、彼らは「事故が起きた後の対応」から「事故を未然に防ぐサービス」へと、自らの役割を再定義しようとしているのです。
SNS上では「保険屋さんがハンドルを握るなんて驚き！」「事故対応のプロが監視してくれるなら安心感がある」といった驚きと期待の声が広がっています。確かに、事故を未然に防ぐために損保会社が介入するという発想は、これまでの常識を覆す非常に画期的なアプローチだと言えるでしょう。
具体的な活用シーンとしては、無人タクシーなどの運行中にトラブルが発生した際、センターのスタッフが即座に遠隔操作へ切り替え、安全な場所まで車を誘導することが想定されています。これにより、運行事業者の負担を軽減しつつ、乗客の安全を24時間体制で守ることが可能になります。
5Gとビッグデータが切り拓くスマートシティの未来
損保ジャパンの強みは、長年蓄積してきた膨大な事故対応の「ビッグデータ」にあります。実証実験の段階から、過去の事故傾向に基づいた安全なルート提案を行うなど、コンサルティング的な役割も果たしています。今後は、この知見と超高速通信の5Gを組み合わせることで、より精度の高い事故予防が可能になるに違いありません。
2019年度内には、愛知県にてNTTドコモとも連携した実証実験が予定されています。ここではテーマパーク内の移動や離島での観光など、3つのシーンを想定しているそうです。NTTドコモが推進する「MaaS（マース）」、つまり複数の移動手段をシームレスに結ぶ次世代移動サービスと、損保の安全技術が融合することで、私たちの街はより快適でスマートな場所へと進化していくでしょう。
自動運転の普及には、法整備や運転免許のあり方など、まだ解決すべき課題は山積みです。しかし、5Gという強力な武器と損保会社の情熱が合わさることで、誰もが安心して移動できる時代がすぐそこまで来ていると確信しています。
コメント