100年時代の新常識！生涯現役で輝くための「柔軟な働き方」と「未病改善」の最前線

人生100年時代という言葉が現実味を帯びる中、私たちの働き方や健康への向き合い方が劇的に変化しています。2019年11月13日、雇用と社会参画をテーマにしたパネルセッションが開催されました。かつては「高齢者の仕事探しは困難」とされた時代もありましたが、現在は深刻な人手不足を背景に、シニア世代の力が社会に不可欠なピースとなっているのです。

東京大学名誉教授の秋山弘子氏は、無理のない範囲で長く働き続けたいと願う日本人の意欲を、制度面で支える重要性を訴えました。高齢者は体力や経済状況の個人差が非常に大きいため、一律のルールではなく「柔軟な働き方」の整備が急務となります。これは女性や障害を持つ方にとっても、自分らしく社会と関わり続けるための大きな一歩となるでしょう。

企業に利益をもたらすシニア世代の底力

実際にシニア雇用を推進している現場からは、驚くべき成功事例が報告されています。大和ハウス工業の菊岡大輔氏は、2013年に定年を65歳へ引き上げた際、ほとんどの社員が継続雇用を希望したと明かしました。ここで重要なのは、単なる延命措置ではなく、個々の能力に応じた適切な「マッチング」を丁寧に行っているという点です。

熟練のスキルを持つシニアが顧客との関係維持や安全管理を担うことで、若手社員はクリエイティブな新領域に集中でき、組織全体の生産性が向上します。さらに、こうした充実した制度は、優秀な中堅層を惹きつける採用ブランドとしても機能しているのです。SNS上でも「シニアが活躍する会社は安心感がある」といったポジティブな声が広がっています。

「未病」の改善が健康寿命を延ばすカギ

健康を維持しながら働き続けるために欠かせないキーワードが「未病（みびょう）」です。神奈川県の黒岩祐治知事は、病気になってから治すのではなく、健康と病気の間である未病の段階でケアすることの価値を強調しました。未病とは、東洋医学の概念をベースにした「心身の状態をグラデーションとして捉える」考え方のことを指します。

神奈川県の事例では、住民同士の交流が活発なコミュニティほど要介護認定者が少ないというデータが出ています。人との繋がりが心身の活力を生む、まさに「交流こそが最良の薬」と言えるでしょう。現在、この「ME-BYO」という概念は世界からも注目されており、民間企業を巻き込んだ大きなムーブメントとして、私たちの生活習慣を根底から変えようとしています。

編集者としての私見ですが、これからの社会は「年齢」という記号から解放されるべきだと感じます。働くことが生きがいとなり、コミュニティが健康を守るという好循環は、孤独を解消する特効薬にもなるはずです。制度やテクノロジーを味方につけ、誰もが何歳になっても「出番」がある社会を、官民一体となってデザインしていくことが求められています。