日本の文具業界に激震が走っています。筆記具の名門「ぺんてる」の株式を巡り、業界首位のコクヨと、デザイン性の高い事務用品で知られるプラスが火花を散らす争奪戦を繰り広げています。2019年12月07日現在、両社の買い付け期限が目前に迫っており、まさに正念場を迎えているのです。事の始まりは、ぺんてるの創業一族が保有株を投資会社に売却したことでした。そこにコクヨが電撃参戦し、経営権の掌握に動き出したことで、業界の勢力図を塗り替える大騒動へと発展しました。
コクヨが掲げる戦略は、ぺんてるを子会社化してアジア市場での影響力を一気に高めるという野心的なものです。2019年12月09日に期限を迎えるコクヨの提案は、1株あたり4200円という破格の条件です。黒田英邦社長はぺんてるが誇る世界屈指の筆記具技術に強い関心を示しています。物流コストの削減や管理部門の統合といった合理化を進めることで、現在は4％程度にとどまる営業利益率を、数年以内に10％まで引き上げるという具体的な成長シナリオを描いており、その本気度が伺えます。
「白馬の騎士」として現れたプラスの反撃
一方、コクヨの強引な手法に待ったをかけたのがプラスです。彼らはぺんてる経営陣の要請に応じ、友好的な「ホワイトナイト」として名乗りを上げました。ホワイトナイトとは、敵対的買収を仕掛けられた企業を救うために現れる協力者のことを指します。プラスは2019年12月10日を期限とし、1株3500円で買い付けを行っています。価格面ではコクヨに劣るものの、プラスの狙いは支配ではなく「独立性の維持」にあります。複数企業で株を分かち合い、ぺんてるの文化を守る姿勢を強調しています。
ぺんてるの和田優社長は、プラスについて「2013年11月からの深い信頼関係がある」と語り、自ら株主の説得に奔走している様子です。2019年春にはキングジムやニチバンを交えた共同出資案も検討されていただけに、コクヨの介入はまさに「青天のへきれき」だったのでしょう。SNS上でも「馴染みのある文具メーカー同士が戦っている」「ぺんてるのペン先技術がどうなるか心配」といった声が相次いでおり、一般消費者の間でもこの異例の事態に注目が集まっています。
個人的な見解としては、この争いは単なる企業の買収合戦を超え、「伝統の維持」と「資本の論理」の衝突だと感じます。コクヨが提案する効率化は企業価値を高める正論ですが、ぺんてるが長年培ってきた自由な社風や技術開発の土壌が、巨大組織に飲み込まれて失われる懸念も否定できません。一方で、プラスの掲げる緩やかな連携が、厳しいグローバル競争の中でどこまで有効な盾となるのかも未知数です。株主は今、短期的な利益か、将来の業界の形か、究極の選択を迫られています。
2019年12月の第2週、日本の文具の未来を左右する審判が下されます。買い付け価格で圧倒するコクヨが押し切るのか、あるいは絆を重視するプラスとぺんてるの連合軍が防衛に成功するのか。長年、私たちのデスクを支えてきた老舗メーカーがどのような道を歩むことになるのか、その結末から目が離せません。どちらの結果になっても、文具を愛するユーザーが置き去りにされることなく、さらなるイノベーションが生まれる環境が維持されることを願ってやみません。
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