日本のバスケットボール界が、かつてないほどの熱気に包まれています。2019年12月10日現在、Bリーグの収益力は急速に高まっており、特に地域に根ざしたクラブの躍進が目覚ましい状況です。その象徴とも言えるのが、東芝からDeNAへと継承された川崎ブレイブサンダースです。同クラブの元沢伸夫社長は、現在の市場拡大について「ビジネス界における投資の選択肢として確立されつつある」と、手応えを語っています。
昨シーズンの入場者数は2年前と比較して121％増という驚異的な数字を叩き出し、昇格クラブを除けばB1でトップの成長率を記録しました。今シーズンもその勢いは止まるところを知りません。元沢社長は、かつて自身が関わったプロ野球の横浜DeNAベイスターズの改革と比較しても、この伸び率は驚くべきものだと分析されています。ファンの期待に応えるため、アリーナでの演出やサービスに果敢な先行投資を行っているようです。
SNS上では「川崎の試合は演出が豪華で、バスケに詳しくなくても楽しめる」「大型ビジョンが迫力満点」といった声が溢れており、リピーターの多さがコンテンツの魅力を証明しています。現在はあえて赤字を恐れず、飲食の充実やグッズ展開、最新設備の導入を優先している段階です。これは、短期的な利益よりも「まずは最高のエクスペリエンス（顧客体験）を提供し、ファンの心を掴むこと」に重きを置いた戦略と言えるでしょう。
「タニマチ」からの脱却と、地域に愛される循環型ビジネスへの挑戦
DeNAの南場智子会長は、親会社が一方的に資金を援助する「タニマチ（有力な後援者）」のような関係ではなく、スポーツ単体で収益を上げる重要性を説いています。これに対し元沢社長も、稼いだ利益を選手や設備、さらには地域社会へ還元することで、クラブの存在意義が高まると考えています。この好循環こそが、川崎という街にとってクラブが「なくてはならない存在」になるための鍵を握っているのでしょう。
現在の営業収入の構成は、スポンサー料が44％、入場料が31％となっていますが、将来的には入場料収入を4割から5割まで引き上げることが理想とされています。そのためには、より多くの観客を収容できるアリーナの存在が欠かせません。計画中の新アリーナ建設には5年ほどの歳月を要する見込みですが、この期間を「さらなる集客力を養うための準備期間」とポジティブに捉えている姿勢が、経営者としての力強さを感じさせます。
バスケットボールのポテンシャルについて、元沢社長は並々ならぬ自信を覗かせています。NBAでの八村塁選手の活躍や日本代表の躍進は、市場のステージを一段押し上げました。学校の体育で男女問わず親しまれ、子供たちからの人気も絶大なスポーツだからこそ、ビジネスとしての伸びしろは計り知れません。1、2年後には収益のループが力強く回転し始め、日本のスポーツ界における成功モデルとなることが期待されます。
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