2019年12月27日、投資家たちの期待を一身に背負うかのようなデータが発表されました。米ミシガン大学が調査している、消費者が予測する「翌年に株価が上昇する確率」が、12月の時点で64％に達したのです。これは、ITバブル崩壊後の2002年以降で最も高い数値となりました。米中貿易摩擦の緩和への期待などが、一般消費者のマインドをここまで強気にさせているのでしょう。
しかし、この華々しい数字を手放しで喜べないのが相場の不思議なところです。実は、年末の時点で「株高確率」が高い年ほど、翌年の実際の株価は冴えない動きを見せるという「逆相関の経験則」が存在します。期待感がピークに達している時こそ、相場には不穏な影が忍び寄っているのかもしれません。
楽観論が支配する時にこそ注意が必要な理由
過去の事例を振り返ると、このジンクスの信憑性に驚かされます。例えば、2017年12月には株高確率が62％という高い水準を記録しましたが、翌2018年のS&P500種株価指数は約6％の下落を記録しました。逆に、2018年12月に期待値が落ち込んだ際には、その後の2019年中に指数は約3割も急騰したのです。
市場では「先高観（さきだかかん）」、つまり将来的に株価が上がると予想する人が多い状態のときには、すでにポジティブな材料が価格に反映されきっていると判断されます。これを「好材料の出尽くし」と呼びますが、買うべき人が全員買い終えた後は、売り圧力しか残らないという冷徹なロジックが働きます。
SNS上でも「これだけ強気派が多いのは、逆に暴落の前兆ではないか」と警戒を強める声や、「靴磨きの少年が株の話を始めた時のようだ」といった格言を引用する投稿が目立っています。総じて、個人投資家の間では楽観ムードへの不信感が漂っているようです。
私自身の見解としても、群集心理が一方に偏りすぎた際は、小さな悪材料が火種となって急激な「調整局面（上昇しすぎた価格が適正水準に戻ること）」を招くリスクが高いと感じます。2020年の株式相場がこの不吉な予兆を跳ね除けられるのか、それとも歴史が繰り返されるのか、非常に緊迫した局面を迎えています。
コメント