2019年は、日本のアニメーションが世界のエンターテインメントの中心へと、力強く躍り出た忘れがたい1年となりました。その熱狂を加速させているのは、ネットフリックスを筆頭とするアメリカの巨大動画配信プラットフォームの台頭です。SNS上でも「ついにジブリが配信解禁！」と驚きの声が上がりましたが、2019年10月にはワーナーメディアが、2020年5月開始の「HBOマックス」でスタジオジブリの名作21作品を米国で配信すると発表し、世界中のファンを歓喜させています。
ネットフリックスのアニメ・チーフプロデューサーである櫻井大樹氏は、2019年10月下旬の発表会で、世界中の視聴者がまだ見ぬ新しい物語を届けるという情熱的なビジョンを掲げました。実際に同プラットフォームでの日本アニメの視聴時間は、前年比で90％増という驚異的な伸びを記録しています。2020年春には「攻殻機動隊 SAC_2045」など、最新技術を駆使した注目作の配信も控えており、もはや日本アニメは一部の愛好家のためのものではなく、世界中の新規ユーザーを惹きつける最強のコンテンツとなったと言えるでしょう。
映画界に吹き荒れる旋風と「天気の子」が証明した圧倒的集客力
配信市場が盛り上がる一方で、劇場という空間でもアニメの持つパワーは凄まじいものがありました。2019年を象徴する一作といえば、新海誠監督の「天気の子」です。興行収入は140億円を突破し、SNSでは作品の舞台を巡る「聖地巡礼」の投稿が溢れかえるなど、まさに社会現象となりました。東宝が2019年12月12日に発表した見通しによれば、今年の国内興行収入総額は2550億円前後と、過去最高を更新する勢いです。メガヒット作品が業界全体の数字を押し上げる構図が、今まさに鮮明になっています。
私自身の視点から言えば、アニメがこれほどまでに「産業の柱」として認識されるようになったのは、単なる絵の美しさだけではなく、物語が持つ深い精神性が国境を越えて共鳴しているからだと感じます。しかし、その輝かしい成功の裏側で、私たちは決して忘れてはならない悲劇にも直面しました。2019年7月18日に発生した京都アニメーションの放火事件です。この痛ましい出来事に対し、アップルのティム・クックCEOをはじめ、世界各国の要人やファンから祈りと支援の輪が広がった事実は、京アニが積み上げてきた芸術性の高さを改めて物語っています。
市場拡大の光と影、2020年に向けた制作現場の切実な変革期
市場規模が初めて2兆円を突破し、10年前と比べて6割増という急成長を遂げる一方で、制作現場の足元には危うい亀裂が広がっています。帝国データバンクが2019年9月25日に発表した調査では、2018年の制作企業の赤字割合が過去10年で最悪という衝撃的な結果が出ました。「包括提携」という言葉が飛び交い、一見華やかに見える業界ですが、その実態は「制作費の適正化」や「下請け構造の改善」といった、構造的な問題を抱えたままのフル稼働が続いています。
JAniCA（日本アニメーター・演出協会）が2019年に発表した実態調査によれば、アニメーターの平均年収は440万円に留まり、休日は月にわずか5日程度という過酷な労働環境が浮き彫りになりました。専門的なスキルを持つクリエイターが、その才能に見合った報酬と休息を得られない状況は、日本アニメの「質の担保」を脅かす深刻なリスクです。2020年という新たな時代を迎えるにあたり、世界からの巨額の投資をいかに現場へと還元し、持続可能なエコシステムを構築できるか。今こそ、業界全体の「働き方改革」が真に問われているのではないでしょうか。
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