2019年12月27日、今年のライフスタイルを彩ったヒット商品を振り返ると、私たちの「移動」に劇的な変化が起きたことが分かります。その主役となったのは、スマートフォンの操作一つでタクシーを呼び出せる「配車アプリ」の存在です。わざわざ大通りに出て手を挙げたり、電話で配車を依頼したりする手間が省ける手軽さは、忙しい現代人のニーズに完璧に合致しました。
業界を牽引するのは、日本交通系の「ジャパンタクシー」です。2019年内には累計900万ダウンロードという驚異的な数字を叩き出しました。さらに、東南アジアで絶大なシェアを誇る「グラブ」との連携も開始し、訪日外国人や海外旅行者にとっても使い勝手の良いプラットフォームへと進化を遂げています。こうしたグローバルな視点での機能拡充が、信頼性をさらに高めていると言えるでしょう。
都市部から地方へ！全国へ波及する配車アプリの勢い
ソフトバンクと中国の滴滴出行が手を組んだ「DiDiモビリティジャパン」の快進撃も目を見張るものがあります。2018年に大阪で産声を上げた同サービスは、2019年に入ると東京などの大都市圏のみならず、青森から沖縄まで一気にその勢力を拡大しました。当初の目標であった13都市を大幅に上回る21都市での展開を実現しており、地方における移動の足としても期待が寄せられています。
SNS上では「アプリのおかげでタクシーが捕まらないストレスから解放された」「地方旅行でも同じアプリが使えて便利」といった称賛の声が相次いでいます。ソニーなどが出資する「S.RIDE（エスライド）」や、ディー・エヌ・エーが運営する「MOV（モブ）」もエリア拡大を急いでおり、まさに群雄割拠の戦国時代を迎えたといっても過言ではない状況です。
ここで興味深いのが、各社が展開する熾烈な「割引クーポン競争」です。本来、タクシー運賃は法律によって厳格に定められており、勝手な値引きは許されません。そこで各社は、配車を一種の「旅行商品」として取り扱うという斬新な手法を採用しました。運賃そのものではなく、旅行代金の一部を割り引くという名目で、最大半額をうたうような大胆なキャンペーンが次々と打ち出されています。
編集者の視点から言えば、この現象は単なる便利機能の普及に留まりません。既存の規制をテクノロジーとアイデアで賢く潜り抜け、消費者に利益を還元しようとする企業の姿勢は非常にエネルギッシュです。移動という日常的な行為が、これほどまでにデジタル化し、エンターテインメント性を持って語られるようになったことは、2019年という時代の大きな象徴であると確信しています。
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