自動車業界に新たな激震が走りました。ホンダといすゞ自動車は2020年1月15日、水素を燃料にして走る「燃料電池車（FCV）」の大型トラックに関する共同研究をスタートさせたと発表したのです。これまで乗用車を中心に展開されてきた水素技術が、ついに物流の主役である商用車へと本格的に進出します。この驚きのタッグに対してSNS上では、「日本の物流をガラリと変えるかもしれない」「環境に優しい大型トラックが早く走る姿を見たい」といった期待に満ちた声が続出しており、大きな反響を呼んでいます。
そもそも燃料電池車（FCV）とは、車載したタンクから供給される水素と、空気中の酸素を化学反応させて電気を生み出し、そのエネルギーでモーターを動かして走る画期的な自動車を指します。走行中に排出するのは水だけで、地球温暖化の原因となる二酸化炭素（CO2）を一切出さないことから、究極のエコカーとして世界中から高い関心を集めているのです。現在注目されている電気自動車（EV）が家庭のコンセントなどから直接バッテリーに充電して走るのに対し、自ら発電しながら進む点が最大の特徴だと言えるでしょう。
今回の試みは、ホンダの研究開発を担う本田技術研究所といすゞ自動車が契約を結び、2年間にわたって進められます。ホンダが2016年に一般発売した「クラリティ フューエルセル」などで培った高度な燃料電池システムを、いすゞの大型トラックに搭載して試作車を製作する計画です。実際に公道を走らせて貴重なデータを集め、乗用車とは異なる商用車特有の走行性能や耐久性を検証します。お互いが持つトップクラスの技術とノウハウが融合すれば、実用化へのハードルは一気に下がるはずです。
実は、ホンダにとって今回の連携は喉から手が出るほど欲しかったチャンスでもあります。同社は2017年にアメリカのゼネラル・モーターズ（GM）と組み、主要なシステムの共同生産を始めてコスト削減に挑んできましたが、その用途は自社の乗用車に限られていました。大量生産によるさらなる低コスト化を進めるためには、トラックや船舶といった幅広い分野へのシステム外販が不可欠です。いすゞとの強力なタッグは、ホンダが新たなビジネスの活路を開くための、まさに大きな一歩となるでしょう。
一方で、トラック業界の覇者であるいすゞ自動車にも明確な狙いがあります。地球環境への配慮が厳しく求められる現代において、同社はトラックの動力源を多角化させる必要に迫られていました。今回の研究によってラインアップに水素という強力な選択肢を加えることで、多様化する世界中の顧客や市場のニーズに応える姿勢です。多くの荷物を載せて長距離を駆け抜ける大型トラックにとって、この先進的な取り組みは今後の生き残りをかけた極めて重要な戦略に位置づけられています。
多くの荷物を運ぶ長距離トラックにおいて、実は電気自動車（EV）は必ずしも最適解とは言えません。なぜならEVはバッテリー自体が非常に重く、さらに充電に長い時間がかかってしまうため、運行効率が命となるビジネスの現場ではデメリットが目立つからです。その点、水素であれば短時間で燃料の充填が完了し、効率よくエネルギーを生み出せます。利便性を損なわずに環境への負荷を大幅に減らせるため、働く車にこそ水素技術はその真価を発揮するのではないでしょうか。
私は今回のホンダといすゞの決断を、単なる企業間の協力に留まらない、日本の産業界全体にとっての明るい光だと確信しています。これまで水素社会の実現に向けては、水素を補給するステーションの少なさや高い製造コストが大きな壁となって立ちはだかっていました。しかし、ルートがある程度決まっている長距離トラックがこの技術を導入すれば、主要な幹線道路にステーションを集中整備しやすくなります。この共同研究が、未来のクリーンな社会を牽引する起爆剤になることを切に願います。
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