マイホームを構えるなら、やはり広々とした一戸建てに憧れます。愛知県がいま、ゆとりある暮らしを求める人々から熱い視線を集めているのをご存知でしょうか。２０１８年度における愛知県の新設住宅着工（新しく建てられ始めた住宅のこと）のうち、なんと４８％を一戸建てが占めています。この数字は、２割台にとどまる東京都や大阪府を大きく引き離し、全国平均をも上回る圧倒的な水準なのです。ネット上でも「愛知なら現実的な予算で庭付き一戸建てが狙える」「大都市なのに家が広い」と、驚きと羨望の声が広がっています。
三大都市圏でありながら、これほど一戸建ての割合が高い最大の理由は、圧倒的な地価の安さにあります。２０１９年における住宅地の平均価格を見ると、愛知県は１平方メートルあたり１０万３５００円となっています。これは東京都の３割以下であり、神奈川県や大阪府と比べても大幅に安い価格帯です。名古屋市内であっても、取引価格は東京２３区の半分以下というデータもあり、土地や家屋という目に見える資産を重視する地域柄も手伝って、マンションよりも一戸建てを選ぶ文化が根強く残っています。
さらに、愛知県の住みやすさを支えているのが、抜群に整備された道路網です。多少郊外にマイホームを構えても、車や交通機関を使って快適に職場へアクセスできる「職住近接」のライフスタイルが容易に実現できます。東京都の平均床面積が６１・６６平方メートル、大阪府が６７・０９平方メートルと狭小化に悩む一方で、愛知県は平均８４・３４平方メートルと、ゆったりとした３ＬＤＫクラスを確保できるのが大きな魅力でしょう。
リニア開業を控えた住宅ラッシュと今後の課題
現在、中部圏は２０２７年のリニア中央新幹線開業を見据え、空前の住宅ラッシュに沸いています。近隣の岐阜県や三重県でも戸建て比率や床面積が驚異的な伸びを見せており、エリア全体の活気が伺えます。ただ、この不動産需要の逼迫は、建築資材や人件費の高騰を招いており、今後の住宅事情に影を落とす懸念もあります。名古屋市近郊では地価の上昇ピッチが加速しており、２０１９年７月時点で知立市が３・６％、刈谷市が３・４％の上昇率を記録するなど、手の届きにくさに繋がりかねない側面も見えてきました。
編集部の視点としては、現在の愛知県は「大都市の利便性」と「地方のゆとり」を両立できる奇跡的なバランスを保っていると感じます。しかし、１戸あたりの床面積や一戸建て比率が過去に比べて減少傾向にあることや、知多地域や東三河地域といった遠方エリアでの地価下落という「二極化」は無視できない課題です。少子高齢化が進む中で、リニア開業の恩恵を名古屋周辺だけでなく県内全域へどのように波及させていくかが、今後の愛知県の持続的な魅力を左右する鍵になるでしょう。
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