おしゃれな街での新生活を夢見る人にとって、毎月の家賃は最も気になるポイントではないでしょうか。不動産専門データ会社である東京カンテイが、2020年1月22日に発表した最新の調査結果が今、SNSを中心に大きな注目を集めています。その内容は、これまで上昇を続けてきた都市部の家賃相場に、いよいよ大きな変化の兆しが見えてきたというものです。
調査によると、2019年12月における東京23区の分譲マンション平均募集賃料は、1平方メートル当たり3722円という結果になりました。これは前月である2019年11月と比較して、ほぼ変動がない「横ばい」の状態を示しています。さらに東京都全体で見ても、1平方メートル当たり3536円と動きが止まっており、長年続いた高騰にブレーキがかかった格好です。
ネット上では「これ以上上がったら本当に住めなくなるところだった」「ようやく一息つける」といった安堵の声が広がっています。一方で「横ばいといっても、すでに一般の会社員の手が届かないほど高すぎる」というシビアな意見も少なくありません。利便性の高い都心の物件に対する需要は依然として高いものの、借り手側の支払える限界に達しつつあるのでしょう。
首都圏全体と地方都市で明暗が分かれる家賃動向
東京23区が足踏みをする一方で、神奈川県や埼玉県、千葉県を含めた首都圏全体では、前月比0.7％プラスの2936円へとわずかに上昇しました。これは元々の家賃設定が高い東京の物件供給が増えたことや、2019年7月以降から下落傾向が続いていた神奈川県の相場が持ち直したことが要因です。都心から少し離れた周辺エリアへの人気移転がうかがえます。
その一方で、他の主要都市圏に目を向けると異なる動きが浮き彫りになりました。近畿圏は前月から0.9％下がり1857円となり、これで3カ月連続のマイナスを記録しています。反対に中部圏は0.9％の上昇を見せて1717円となるなど、地域ごとの景況感や物件の需給バランスによって、明らかな明暗が分かれる結果となりました。
編集部が徹底解説！「天井感」が意味するこれからの住まい選び
今回の発表で東京カンテイは、都内における家賃の「天井感」が強まっていると指摘しました。ここで言う天井感とは、これ以上は価格が上がらない限界値に達したという景気判断を意味する専門用語です。私はこのデータから、これからは闇雲に家賃が高くなる時代が終わり、本当の意味で物件の価値が精査される時代へ突入すると確信しています。
これまでは「東京だから」という理由だけで強気の家賃設定が通用していましたが、今後は借り手側の目線がさらに厳しくなるはずです。これからお部屋探しを始める方は、周辺相場をしっかりと見極める絶好のチャンスと言えるでしょう。少しでもお得に良質な住まいを見つけるために、周辺エリアも含めて広い視野で比較検討することが大切です。
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