2020年の東京五輪・パラリンピックがいよいよ目前に迫るなか、宿泊予約の現場で異変が起きています。東京都心はもちろん、首都圏の広域で「ホテルの予約がまったく取れない」という事態が相次いでいるのです。宿泊予約サイトで2020年07月24日の開幕時期を検索しても、多くのホテルが満室表示。この背景には、大会組織委員会による大規模な「仮押さえ」という特殊な事情が隠されています。
この状況にSNS上では「五輪期間中の宿探しが絶望的すぎる」「価格が数倍に跳ね上がっていて手が出ない」といった驚きと困惑の声が広がっています。組織委員会が大会関係者のために事前に客室を確保しているため、一般の観戦客が予約にアクセスできない状態が続いているのです。実際に、さいたま市のホテルや幕張メッセ周辺の大型宿泊施設では、半数以上の客室が組織委によって押さえられ、一般予約を一時停止しています。
客室不足を解消する救世主？ホテル建設ラッシュと「ホテルシップ」
需要の急増に応えるべく、首都圏ではホテルの建設ラッシュが加速しています。調査によると、東京23区の客室数は2021年には2018年比で約2万9000室も増える見通しです。2020年04月には羽田空港直結の大型ホテルが開業予定であるほか、横浜市でも2019年09月20日に2000室を超える巨大なアパホテルが誕生しました。しかし、これほどの供給をもってしても、大会期間中の短期的な「宿不足」を完全に解消するのは難しいのが現状です。
そこで注目されているのが、自治体によるユニークな対策です。川崎市では大型客船を港に停泊させ、宿泊施設として利用する「ホテルシップ」の導入を決定しました。これにより、一気に900室以上の宿泊枠が確保される見込みです。また、千葉市では市民が自宅を民泊として提供する「シェアリングエコノミー」を推進。専門用語であるシェアリングエコノミーとは、個人が持つ資産を共有して活用する仕組みのことで、地域一体となって観客を迎え入れる準備が進んでいます。
編集者が見る「五輪宿泊バブル」の行方と賢い立ち回り
編集者の視点から言えば、現在の宿泊難は一種の「情報のミスマッチ」が生んでいる側面があると感じます。ラグビーW杯の成功を受け、箱根などの観光地でも五輪需要への期待が高まっていますが、実は組織委との調整が終わる年明け以降には、大量の客室が一般向けに開放される可能性があります。現在は「仮押さえ」という壁に阻まれていますが、決して宿がゼロになったわけではありません。
賢い観戦客にとっての狙い目は、予約サイトの画面だけで判断しないことです。業界団体からは「サイトが満室でも、直接電話をすれば予約可能な場合がある」とのアドバイスも出ています。2019年11月21日現在、宿探しは困難を極めていますが、最新の情報を追いかけつつ、民泊や近隣都市への宿泊も視野に入れる柔軟さが求められるでしょう。世紀の祭典を存分に楽しむために、今から戦略的な宿探しをお勧めします。
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