私たちが毎日何気なく歩いたり、車で走ったりしている「道路」が、近い将来に巨大なエネルギー基地へと変貌を遂げるかもしれません。現在、全国に張り巡らされた膨大な道路ネットワークを、新たなエネルギー源として再活用する画期的な試みが注目を集めています。SNS上でも「これが実現したら日本のエネルギー問題が一気に解決するのではないか」「ただの移動手段だった道路が価値を生み出すのは夢がある」といった、未来のインフラに対する期待の声が数多く寄せられている状況です。
これまでの太陽光パネルといえば、建物の屋根や広大な敷地に設置されるのが一般的でした。しかし、国内の平地が少ない日本では、太陽光発電のために森林を伐採することが環境破壊につながると懸念されるケースも少なくありません。そこで、すでに開発し尽くされている「道路」という資産を有効活用すれば、自然を壊すことなくクリーンな電力を生み出せます。まさに一石二鳥のアイデアであり、持続可能な社会を実現するための新たな一手として大きな可能性を秘めているのです。
走行しながら充電も！最新テックが変える道路の役割
スタートアップ企業のＭＩＲＡＩ―ＬＡＢＯ（ミライラボ）は、道路の舗装材として機能する画期的な太陽光パネル「ソーラーモビウェイ」を開発しました。従来のパネルは衝撃に弱く、重量のある自動車が走行すると割れてしまうため、道路への設置は不可能とされてきた背景があります。同社は、柔軟性と高い強度を兼ね備えた特殊な樹脂素材でパネルを覆うことで、この難題をクリアしました。２０２２年の実用化を目指し、現在は道路舗装大手であるＮＩＰＰＯと共同で性能試験を重ねています。
さらに、この新技術は発電効率の面でも優れた工夫が施されているのが特徴です。舗装の表面にセラミックの微粒子を混ぜ込むことで、路面の摩擦力を高めて車のスリップや摩耗を防ぐだけでなく、太陽光の入射角を最適に変化させる効果を持たせました。これにより、太陽の位置が低い時間帯であっても、１日を通じて安定した高い発電量を維持することが期待されています。生み出された貴重な電力は、電気自動車（ＥＶ）などで使われなくなったバッテリーを再利用した地中の蓄電システムに蓄えられます。
一方で、大成建設は豊橋技術科学大学とタッグを組み、路面から走行中のＥＶへ電力を供給する「ワイヤレス給電システム」の開発を進めています。これは、道路に敷設した電極から車体へ無線で電気を送る仕組みです。また、ブリヂストンも東京大学などと連携し、タイヤを通じて路面から直接充電する技術の開発に挑んでいます。これらが普及すれば、ＥＶに重い大容量バッテリーを搭載する必要がなくなり、車体の軽量化やコスト削減、さらには航続距離の飛躍的な向上につながるでしょう。
ＣＡＳＥ時代を支える防災・次世代インフラへの展望
自動車業界には現在、接続性（Connected）、自動運転（Autonomous）、共有（Shared）、電動化（Electric）の頭文字を取った「ＣＡＳＥ（ケース）」と呼ばれる技術革新の大波が押し寄せています。自動運転車が安全に走行するためには、道路状況に関するリアルタイムなデータ通信が欠かせません。もし災害による停電で通信が途絶えれば、大事故に直結する危険性があります。道路そのものが発電基地となり、自立した電源を確保できれば、万が一の事態でも信号機や通信インフラを維持できるため、防災面でのメリットは絶大です。
日本の道路は総延長が約１２８万キロメートルに及びますが、これまでは単なる移動のための「眠れる資産」でした。ミライラボの試算によると、高速道路と国道の半分を発電型舗装に変えるだけで、国内の全消費電力の１６・５％を賄うことができるといいます。電力の「地産地消」を進めることで、地方での送電網不足という課題も一気に解決へと向かうはずです。ちょうど国内の道路は老朽化による大規模な改修期を迎えており、最新テックをインフラに組み込むには絶好のタイミングと言えます。
編集部としては、この技術は日本のエネルギー自給率を劇的に高める特効薬になると確信しています。もちろん現段階では価格設定ができるレベルになく、導入コストの抑制が今後の大きな壁となるのは間違いありません。しかし、今後３０年間で年２兆円を超える道路維持補修費が予測される中、単なる修繕にとどまらず、未来への投資としてこの最先端技術を組み込んでいくべきです。道路がエネルギーを生み出し、車を走らせる未来の景色が、すぐそこまで来ています。
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