グレタさんへ届け。地球温暖化に立ち向かう大人の本気と希望の未来

連日ニュースを賑わせるレバノンという国をご存じでしょうか。話題の中心はゴーン被告ですが、注目すべきはその国旗に描かれた「レバノン杉」です。かつて中東全域を覆っていたこの力強い木々は、古代の地中海貿易において船舶や建材として重宝されました。しかし、長年の伐採が続いた結果、今では希少な世界遺産となり、かつての緑豊かな大地は厳しい荒地へと姿を変えてしまったのです。

この歴史は、私たちが直面している気候変動という問題の「未来の姿」を予言しているのかもしれません。２０５０年には、世界の大都市の６割以上で夏季五輪の開催が困難になると予測されています。これは、地球温暖化による猛烈な暑さが、もはや遠い未来の懸念ではなく、すぐそこまで迫った「今ここにある危機」として認識されているからに他なりません。

世界のリーダーたちが動き出した「今ここにある危機」

２０２０年１月開催のダボス会議でも、この課題は最重要テーマとして議論されました。英国王子が持続可能な市場作りを宣言するなど、世界の要人たちが相次いで対策を表明しています。アル・ゴア元米副大統領が「地球が死んでしまったら、仕事も何もない」と訴えた言葉は、SNS上でも大きな反響を呼び、「まさにその通りだ」「ビジネスのあり方を変える時だ」といった危機感を共有する投稿が相次いでいます。

民間企業の取り組みも加速しています。米マイクロソフトは、排出する二酸化炭素を削減するだけでなく、過去の分まで回収する「カーボンネガティブ」を宣言し、１０億ドル規模の気候革新ファンドを創設すると発表しました。地球の未来を維持することが、もはや企業の存続に不可欠な条件となりつつあるのです。

日本という国と、私たちがつなぐ希望のネットワーク

日本は原子力発電の利用が制限される中、化石燃料への依存という難しい舵取りを迫られています。生活の利便性と将来の環境保護という板挟みの中で、日本も真剣に向き合っています。安倍晋三首相による革新的環境イノベーション戦略の推進や、２０２０年１月早々に設立されたゼロエミッション国際共同研究センターなど、技術立国としての意地を見せています。

何より心強いのは、世界の賢人たちによる力強いネットワークが形成されつつあることです。米国気候同盟と主要大学がタッグを組み、欧州の研究者や裁判官までもが、日本や中国を含むグローバルな提携を呼びかけています。環境問題は個人の努力だけでなく、技術と資金を融合させた国際連携こそが鍵を握ります。次世代の環境を真剣に憂うグレタ・トゥンベリさん、大丈夫ですよ。大人たちも決して諦めてはいません。