日本の最先端医療を支える大学病院の裏側で、信じられない事態が起きているのをご存じでしょうか。文部科学省は2020年2月8日までに、適切な労働への対価が支払われていない、いわゆる「無給医」の調査結果を公表しました。驚くべきことに、全国59の大学病院において、その数は合計2,819人にものぼることが明らかになったのです。
この「無給医」とは、医師免許を持ちながら大学病院で実際に患者の診察や治療、夜間当直などの労働を行っているにもかかわらず、病院から基本給や手当などの給与が一切支給されない医師のことを指します。主に大学院に所属する若手医師や研修生がこの立場に置かれやすく、医療界に深く根付いた構造的な問題として以前から懸念されていました。
実は、2019年6月24日に行われた前回の公表時点では、50病院で2,191人と報告されていました。しかし、それまで「精査中」としていた東京大学医学部附属病院などを含む9つの病院で新たに実態が確認されたほか、人数の見直しを行った病院もあり、今回は前回を大幅に上回る深刻な数字へと膨れ上がっています。
この衝撃的なニュースに対し、SNS上では瞬く間に大きな反響が巻き起こりました。「人の命を救う神聖な職場で、これほど悪質な労働搾取が行われているなんて信じられない」「これでは若手の医師が疲弊してしまい、将来の医療の質が落ちてしまうのでは」といった、現状を厳しく批判する声や日本の医療体制の先行きを不安視する書き込みが相次いでいます。
各大学病院は今後、過去に遡って未払い分の給与を支給するなどの対応を進める方針です。しかし、お金を払えば解決するという単純な問題ではないと私は考えます。これまで「勉強させてもらっている立場だから」という大義名分のもと、若手の熱意や自己犠牲に甘えてきた医療界の古い体質そのものを、根本から変革していく必要があるでしょう。
医師が健康で、安心して働ける環境があってこそ、私たちは質の高い医療サービスを受けることができます。今回の調査結果を機に、すべての医療従事者が正当な評価と待遇を受けられる健全な仕組みへと、一刻も早く移行することを切に願ってやみません。
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