映画界に明るいニュースが飛び込んできました。東映が2020年2月14日に発表した2019年4月1日から2019年12月31日までの連結決算において、純利益が前年の同じ時期と比べて17％も増加し、なんと97億円に達したことが明らかになりました。この数字は同期間における過去最高益を塗り替える快挙となります。映画館へ足を運ぶ人が増えている現代において、同社が展開するエンターテインメントビジネスの強さが改めて証明された形と言えるでしょう。
この驚異的な業績を牽引したのは、何と言っても自社で配給を手がけた大人気アニメの劇場版「ONE PIECE STAMPEDE」の爆発的なヒットです。劇場の運営から配給までを一体で行う東映にとって、自社作品の成功は配給手数料や制作による利益を大きく押し上げる特効薬となりました。予想を遥かに上回る興行収入を叩き出したことで、社内は歓喜に沸いています。SNS上でも「今回のワンピは何度観ても熱い」「映画館の迫力で楽しめて最高だった」といったファンの熱狂的な声が溢れていました。
さらに、他社が配給した話題作の恩恵もダイレクトに受けています。社会現象を巻き起こした新海誠監督の「天気の子」をはじめ、ディズニーの不朽の名作を実写化した「アラジン」など、映画界全体を盛り上げる超大作が目白押しでした。ここで専門用語の解説ですが、映画配給とは制作された作品を各地の映画館に届けて上映権をコントロールする業務を指します。今回は自社作品だけでなく、これら他社配給のヒット作が起爆剤となり、東映の子会社が運営するシネマコンプレックスへの集客に大きく貢献しました。
日本映画製作者連盟のデータによれば、2019年は国内の映画館入場者数と興行収入がともに過去最高を記録する「映画豊作の年」だったようです。「天気の子」や「アラジン」に加えて、「アナと雪の女王2」「トイ・ストーリー4」という4つのメガヒット作品がそれぞれ興行収入100億円を突破しました。こうした業界全体の追い風を味方につけた東映の映画館事業は非常に活気に満ちており、売上高は前年同期比7％増の1072億円へと成長を遂げています。
特に映画館の運営などを担う興行事業の伸び率は凄まじく、営業利益は53％増の19億円という驚異的なジャンプアップを記録しました。近年は動画配信サービスの普及により「映画館離れ」が懸念されることもありましたが、やはり大スクリーンと良質な音響で味わう体験は格別なのだと実感させられます。リアルなエンタメ体験の価値が見直されている現状は、一人の映画ファンとして非常に嬉しく、今後も劇場ならではのワクワク感を届けてほしいと切に願うばかりです。
東映は、2020年3月31日を期末とする通期の業績見通しについて、これまでの予測をそのまま維持する方針を示しています。売上高はわずかに減少して1370億円、純利益も微減の108億円となる見込みですが、これは堅実な見通しを立てているためだと考えられます。足元の好調な勢いを維持しながら、次の仕掛けをどのように打ってくるのか期待が高まります。素晴らしい作品が次々と生まれる映画市場から、今後も目が離せそうにありません。
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