世界中で不安が広がっている新型肺炎の影響により、日本の航空大手である全日本空輸（ANA）が大きな決断を下しました。2020年2月6日、ANAは中国本土を結ぶ路線の運航本数を、これまでの週165往復便から週81便へと一気に半減させることを発表したのです。当初は1割程度の削減にとどめる方針でしたが、感染拡大の勢いが衰えない現状を踏まえ、より踏み込んだ厳しい対応へと舵を切る形となりました。
今回の決定により、運休するルートは大幅に拡大される見込みです。これまでは成田空港から武漢および北京へ向かう2つの路線が対象でしたが、新たに成田から広州、瀋陽、成都、杭州を結ぶ便や、関西国際空港から大連、青島へ向かう6路線が追加されます。これにより、通常の19路線あった中国本土へのアクセスは11路線へと縮小され、ビジネスや旅行の足に多大な影響が出ることは避けられないでしょう。
さらに、運休だけでなく「減便」と呼ばれる運行本数を減らす措置も強化されます。これは文字通り、路線の運行自体は維持しつつも定期便の数を少なくする対応のことです。羽田から北京への路線が週14便から週7便に減るほか、成田から上海（浦東）への便も週21便から週14便へと減少します。同様に関西国際空港発着のフライトでも減便が実施され、日中の大動脈が大きく制限される事態を迎えました。
また、ライバルである日本航空（JAL）も一部の運休スケジュールを前倒しで進めるなど、日本の空の便はかつてない変革を迫られています。SNS上では、この突然の発表に対して「出張の予定が白紙になってしまい困惑している」「安全を最優先した英断だ」といった様々な意見が飛び交いました。移動制限の厳格化に対する焦りの声がある一方で、感染防止の観点から航空会社の素早い決断を支持するユーザーも多く見られます。
感染症という目に見えない脅威を前に、人々の安全と経済活動の維持を天秤にかける判断は非常に困難を極めるものです。しかし、ウイルスの水際対策や乗客の健康を考慮すれば、今回のANAやJALによる大幅な路線縮小は、今できる最善の防衛策と言えるのではないでしょうか。一刻も早い事態の終息と、再び自由に空を行き来できる日常が戻ることを、私たちは切に願うばかりです。
コメント