教育・出版業界の老舗として知られる学研ホールディングスが、大きな転換点を迎えようとしています。同社は2019年9月30日、翌10月1日付で実施される新たな人事異動と組織改編を発表しました。今回の改革で最も注目すべき点は、これまでのIT・EC事業推進室を廃止し、より広範な役割を担う「デジタル＆イノベーション推進室」を新設することにあります。
この組織改編に伴い、五郎丸徹氏が新たに執行役員に就任し、デジタル＆イノベーション推進室の舵取り役である室長には渡辺悟氏が抜擢されました。単なるシステムの保守やオンライン販売の枠を超え、デジタル技術を活用してビジネスモデルそのものを変革しようとする、同社の強い決意が読み取れる人事ではないでしょうか。
「イノベーション」という言葉は、直訳すると「技術革新」ですが、ビジネスにおいては「新しい切り口で社会に画期的な変化をもたらすこと」を指します。SNS上では「学研が本気でDX（デジタルトランスフォーメーション）に乗り出した」「教育コンテンツのデジタル化が加速しそう」といった期待の声が早くも上がっており、業界内でも高い関心を集めています。
私個人の見解としては、紙媒体のイメージが強い学研が、あえて「デジタル」と「イノベーション」を冠した部署を新設した意義は非常に大きいと感じます。少子高齢化が進む現代において、良質な教育コンテンツをどのようにデジタル体験へと昇華させるのか。今回の2019年10月1日の組織刷新は、同社にとって第2の創業とも言える重要な一歩になるはずです。
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