ビジネスの現場において、指示を出しても部下が思うように動いてくれないという悩みは尽きないものです。特に文化的な背景が異なる外国人労働者をマネジメントする場合、日本的な「阿吽の呼吸」は通用しません。スペインの大学で教鞭を執るアントニオ准教授は、こうしたコミュニケーションの壁を打ち破る鍵として「WHO（フー）」という概念を提唱しています。
この「WHO」とは、国際機関のことではなく、Why（なぜ）、How（どのように）、Objective（目的）という3つの頭文字を組み合わせた造語です。日本語に訳せば「意義、手法、目標」となりますが、彼はこの3要素こそが、多様な人材が納得感を持って働くための必須条件であると力説しています。SNS上でも「言葉が通じても納得がなければ人は動かない」という意見が数多く寄せられています。
無反応状態から脱却し納得感を生むプロセス
私たちが自国で教育を受け、そのまま社会人になると、その国の仕事の進め方やルールを「当然のもの」として無意識に受け入れるようになります。記事内ではこれを「無反応状態」と定義しており、経験値が豊富ゆえに疑問を抱かず指示に従う状態を指します。しかし、異国から来た人々にとって、現地の常識は決して自明ではありません。
アントニオ氏の指摘によれば、スペインの企業でも、能力の高い外国人労働者が上司の指示に簡単には従わないケースが散見されるようです。彼らは盲目的に従順なのではなく、自分の仕事が「なぜ必要なのか（W）」、そして「何を達成すべきなのか（O）」が明確にならない限り、自らの意思でエンジンをかけることができないのです。
専門用語として登場する「無反応状態」は、決して思考停止を意味するわけではありません。あくまでその文化圏における「阿吽の呼吸」が成立している状態であり、マインドコントロールとは異なります。一方で、外部から来た人々にはこの共通認識がないため、ロジカルな説明を通じて合意を形成するプロセスが不可欠となるでしょう。
2019年12月05日現在の日本社会への応用
2019年12月05日現在、日本国内でも外国人労働者の存在感は日増しに高まっています。筆者が実施している調査によれば、正社員やアルバイトといった雇用形態を問わず、多くの外国人が職場での「WHO」を求めているという結果が出始めています。彼らは、なぜ叱られた後に飲み会に誘われるのかといった日本特有の文化にも疑問を感じています。
さらに興味深いことに、この「WHO」に基づいたコミュニケーションは、日本の30代未満の若手社員に対しても極めて有効であることが分かりつつあります。価値観が多様化する現代において、「とにかく言われた通りにやれ」という旧来の指導法はもはや通用しません。これからのリーダーには、論理的な裏付けを持って対話する姿勢が求められています。
編集者としての私見ですが、この「WHO」の法則は、単なる多文化理解のツールに留まらず、組織全体の透明性を高めるための本質的なアプローチだと考えます。目的（O）を共有せずに手段（H）だけを押し付けるマネジメントは、いずれ限界を迎えるでしょう。2019年12月05日の今日からでも、身近な対話にこの3要素を取り入れる価値は十分にあります。
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