スポーツの秋を彩る一大イベントとして定着していた「さいたま国際マラソン」ですが、なんと今年の開催が見送られる方向であることが明らかになりました。埼玉県を象徴するビッグイベントの突然の急ブレーキに、地域社会には大きな激震が走っています。市の未来を担う一大プロジェクトだっただけに、今後の展開から目が離せません。
SNS上でもこのニュースは瞬く間に拡散されており、ランナーや地元住民からは「毎年楽しみにしていたのにショックが大きい」「市民マラソンとしてでも残してほしい」といった悲痛な声が相次いでいます。その一方で、「多額の税金が投入されているなら見直しは妥当ではないか」という冷静な意見も目立ち、ネット上でも議論が白熱している状況です。
そもそもこの大会は、財政難などの理由により2014年に幕を閉じた横浜国際女子マラソンのバトンを受け継ぐ形で、2015年に産声を上げました。日本陸上競技連盟などが公認する格式高いレースであり、オリンピックや世界選手権といった国際舞台へと羽ばたく女子日本代表の選考会として、毎回大きな注目を集めてきた歴史があります。
しかし、華やかな舞台の裏では深刻な課題も浮き彫りになっていました。実はこのコース、小刻みなアップダウンが非常に多いことで知られています。選手たちの間では、体力の消耗が激しく好記録が狙いにくい「難コース」として有名になってしまい、トップランナーが出場を敬遠する大きな原因になっていたのです。
実際に、東京五輪の残り1枠をかけた運命の決戦となった2019年12月の大会でも、国内からの招待選手はわずか1人という寂しい状況でした。運営側もコース改定などのテコ入れを行いましたが、状況の劇的な好転は見込めないと判断され、代表選考レースとしての看板を維持することは困難であるという結論に至っています。
さらに、この決定の背景には「負担金」というシビアなお金の問題も横たわっています。負担金とは、イベントなどの事業を運営するために自治体が拠出する補助金や分担金のことです。主要な国道を長時間にわたって交通規制するための警備費用などが膨らみ、さいたま市は2017年度以降、毎回2億5000万円前後という巨額の公費を支出し続けてきました。
スター選手が集まらない中でこれほどの血税を投入し続けることに対し、市議会からは「市民の納得が得られない」と厳しい追及が繰り返されていたのです。清水勇人市長は2020年01月22日の記者会見で詳細への言及を避けつつも、環境整備に努めたものの参加選手が増えなかったことへの無念さを滲ませました。
さいたま市はスポーツを通じて地域を活性化する「スポーツ先進都市」を掲げており、このマラソンはまさにその象徴でした。一般の市民ランナーが参加する部門も含めると、毎回2万人規模を動員する巨大行事へと成長していただけに、今回の苦渋の決断はこれまでのまちづくり戦略にも暗い影を落とすでしょう。
今後は2021年以降に向けて、エリート枠を持たない「市民マラソン」としての再出発が検討される見込みです。しかし、国際大会というブランドを失えば、スポンサー企業の離脱や規模縮小は避けられません。初回から特別協賛してきた埼玉りそな銀行の池田一義社長も、2020年01月22日に「大変残念」と復活を望む談話を発表しています。
単なるスポーツイベントの枠を超え、街のブランディングそのものだった大会だけに、ここで完全に火を消してしまうのはあまりにも惜しいと感じます。トップ選手を呼ぶことだけに固執せず、地域住民が誇りを持てて、かつ財政的にも持続可能な「新しい市民マラソン」の形を模索することこそが、今さいたま市に求められているのではないでしょうか。
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